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【読書感想】未来の地図帳 人口減少日本で各地に起きること

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未来の地図帳 人口減少日本で各地に起きること (講談社現代新書)
作者: 河合雅司
出版社/メーカー: 講談社
発売日: 2019/06/19
メディア: 新書
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Kindle版もあります。

未来の地図帳 人口減少日本で各地に起きること (講談社現代新書)
作者: 河合雅司
出版社/メーカー: 講談社
発売日: 2019/06/19
メディア: Kindle版
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内容紹介
47都道府県はもはや維持できない。20年後の日本人はどこに暮らすのか? 累計76万部超の『未来の年表』シリーズ著者最新作!

今回は、これまで誰も本格的に試みることのなかった2つのアプローチに挑んだ。1つは、現在を生きる人々が国土をどう動いているのかを追うこと。もう1つは、「未来の日本人」が日本列島のどこに暮らしているのかを明らかにすることである。

鳥取県の全人口は44.9万人に減る一方、横浜市の高齢者は120万人に激増する。奈良県上北山村では出産期の女性がたった1人まで減る一方、守谷・浦安・長久手・三田などでは80歳超の人々が2.5倍以上増加する――これが、あと25年後に私たちを待ち受ける未来だ。人口推計に基づく予測は、ほぼ外れない。

2045年まで各自治体の人口がどう変動するかをまとめた、最新版「日本の地域別将来推計人口」が公表されて以降、その詳細を深堀りした一般書はなかった。本書はその先陣を切るものである。

 少子高齢化や日本の人口が今後は減っていく、ということは、ほとんどの人が知っていると思います。

 その一方で、「では、自分たちはそれに対して、どう対応していくのか」なんてことは、あまり考えませんよね。

 日本の少子化を憂えることはあっても、だからといって、日本のために自分がこれから4人も5人も子供をつくろうなんていう人はいないでしょうし、そもそも、できる、できないなんて自分で調節できるわけでもない。

 赤の他人である若い夫婦に「子どもをたくさん作れ」なんて命令できるはずもない。

 人間が自由になって、家を継ぐとかいう縛りから解放されれば、自分自身の人生を謳歌するためには、子どもを持たない、あるいはひとり、なんとかふたりくらいにとどめる、という選択をする人が増えるのは、当たり前のようにも思われます。

 もちろん、子どもが好きで、なるべくたくさん欲しい、という人だって、少なからずいるのでしょうけど。

 どんなに少子化対策をしたとしても、日本の人口は、どんどん減っていきます。

 いま、子どもが少ないということは、その子どもたちが成長したときには、今よりも、子どもをつくる年齢の人が減る、ということです。

 クローン人間とか、外国人労働者を好条件で集める、というような非現実的な変化がないかぎり、それは、避けられないことなのです。
 
 日本の人口減少について検証した『未来の年表』シリーズがベストセラーになった著者が、2045年までをひとつの目安に、「日本全体の人口が減っていくなかで、人々はどこに住むことを選び、どんな生活をしていくのか」と日本のそれぞれの地域、各都市の変化を予測した本です。

 書かれていることをひとことで表すと、これからの日本は「東京以外、全部沈没。その後は東京も沈没」なんですよ。身も蓋もない。

 現時点での人々の動きを確認するにあたってまず注目したいのが、東京一極集中だ。政府の歯止め策も空しく、むしろ拡大し続けている。

 総務省の「住民基本台帳に基づく人口、人口動態及び世帯数(2018年1月1日現在)」によれば、2017年に日本人住民が増加したのは、7万2137人増となった東京都をはじめ、埼玉県(4247人増)、神奈川県(3240増)、沖縄県(2914人増)、千葉県(2764人増)、愛知県(1507人増)の6都県のみで、沖縄県と愛知県以外はすべて東京圏(東京、神奈川、埼玉、千葉)である。

 東京一極集中の実態については、「住民基本台帳人口移動報告(2018年結果)」がさらに詳しくまとめているは、2018年の東京圏は、転入者が転出者を13万9868人上回る転入超過となった(日本人に限れば23年連続)。その数は前年より1万4338人多い。一方で全国の自治体の72.1%は人口流出であり、各地から東京圏へと集まっている状況が浮き彫りとなっている。

 これを年代別に分析すると、予想通り若い世代が東京圏に集まっていることが明確になる。日本人に限って調べると、20~24歳が最も多く7万4996人、次いで15~19歳が2万6863人、25~29歳の2万3561人だ。進学や就職を機に東京圏に住み始め、故郷に戻らない若者は多い。

 男女別に見てみると、20~24歳は男性3万3481人、女性は4万1515人と女性のほうが上回っている。15~24歳の総数で見ても男性が4万7370人、女性が5万4489人だ。多くの若い女性が「東京」を目指して集まってきている状況を裏付ける。

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