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働き方改革って本当に効果出てるの? 「本社の目が厳しい」「残業してはいけない風潮」という声

効果あったの?
効果あったの?

今年4月から、長時間労働が規制されるようになった。月の残業時間は原則として最大45時間と定められたため、労働時間の削減に取り組んでいる企業も多い。

実際に残業は減っているのだろうか?企業口コミサイト「キャリコネ」に寄せられた口コミを見てみよう。

「残業時間の上限を超えた人は上司から注意される」

「ここのところ、労働時間について本社の目が厳しいようで、残業時間低減の取り組みがされている」(ルートセールス、30代前半、男性、正社員、年収700万円)

「残業はほぼない。多過ぎると目立ち、減らすように考慮がある」(その他、40代前半、女性、正社員、年収350万円)

「残業時間は上限があり、それ以上のタイムカードでは上司から注意を受けます。法律遵守ですので、サービス残業している人は少ないです」(ソフトウェア関連職、30代後半、男性、正社員、年収500万円)

「働き方改革関連法」では、定められた時間を超えてしまうと、企業に刑事罰が適用される場合がある。そのため、長時間労働削減の取り組みに本腰を入れ始めた企業が増えている。

こうした影響か、口コミでも「残業時間低減の取り組みがされている」「多過ぎると目立ち、減らすように考慮がある」というように、残業に対する目が厳しくなっている声が多く見られた。

「残業すると怒られる。した場合の残業代は1分単位で出る」

「残業はほぼなし。というかしてはいけない風潮。むしろ残業すると怒られる。もちろんした場合の残業代は1分単位で出る」(ショップスタッフ、20代前半、男性、正社員、年収350万円)

「残業は少ない。内勤は特に上から圧をかけられるため、繁忙期以外であれば10時間以内に収まる。内勤は日直当番も無く、祝日出勤も無いため働きやすい」(その他、20代前半、女性、正社員、年収300万円)

残業削減の取り組みは、会社や現場の空気や雰囲気に影響を与える。口コミでは「むしろ残業すると怒られる」「上から圧をかけられる」という、多少強引な削減方法も見られたが、「残業をしてはいけない」という風潮が社内全体に浸透すれば、現場の社員も帰りやすくなるだろう。

これまで長時間労働やサービス残業が当たり前だった日本の働き方が、近年の働き方改革で徐々に変わり始めている。まだまだ現場の声とかけ離れた部分もあるだろうが、確実に成果は出ているようだ。

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