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全米の"こんまりブーム"が必ず終わるワケ

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世界的に人気の片付けコンサルタント“こんまり”こと近藤麻理恵氏。「ときめくモノ以外を処分する片付け法」はアメリカで大ブームになっている。このブームはいつまで続くのか。ニューヨーク在住ジャーナリストの肥田美佐子が、米国文化の専門家に聞いた――。


写真=Everett Collection/アフロ

「消費大国」アメリカに倹約文化は根づくのか

今年始め、ネットフリックスで配信されるやいなや米国で大ヒットしたリアリティーショー「KonMari~人生がときめく片づけの魔法~」。世界的に知られる片付けコンサルタント、近藤麻理恵氏(34)が米国の家庭を回り、住人と一緒に衣類や本を処分したり、小さなスペースに収納したりしながら、魔法のように片付けていく番組だ。

心が「ときめく」モノは残し、それ以外は思い切って捨てるという日本的なスピルチュアリティー(精神性)が米国人の琴線に触れ、古着などを寄付する人が急増。売り物にならないガラクタを含め、あふれ返る中古品に悲鳴を上げるリサイクルショップもあるという。「こんまりエフェクト(効果)」恐るべし、といったところだ。

世界最大の「消費大国」アメリカも、ついに倹約文化に目覚めたと言いたいところだが、こうした現象を懐疑的にとらえる声もある。その一人が、米南部ノースカロライナ大学ウィルミントン校の歴史学者で、米国の物質文化と服装が資本主義の歴史とどうかかわってきたかを研究するジェニファー・ル・ゾッテ助教だ。

ネットフリックスの片付け番組は本質的ではない

彼女によると、まず、前出の番組は、2014年に英語版が刊行された近藤氏の大ベストセラー『人生がときめく片づけの魔法』とかけ離れているという。番組づくりが表面的で、米国人視聴者が「こんまりメソッド」を一つひとつ取り入れるところまではいかないというのが、ル・ゾッテ氏の分析だ。

実用性に富む同書には、米国人が空間や家と「個人的な関係」を育み、大量消費文化の弊害に気づきうるだけの素材が詰まっているが、リアリティー番組にはそれが欠けているという。

次に、『From Goodwill to Grunge:A History of Secondhand Styles and Alternative Economies』(『善意からガラクタまで――古着スタイルとオルタナティブ(代替)経済の歴史』未邦訳)の著者でもある同氏は、「ときめき」を感じないモノをリサイクルショップに寄付する人が急増している点に言及。歴史的に、米国ではリサイクルショップへの寄付が増えた後、ほどなくして消費も増えるというリバウンド現象が繰り返されてきた点を指摘する。

“こんまりブーム”は、まるで線香花火のよう

多くの米国人にとって、今回のブームは「線香花火的な一時的流行」で終わるのではないかというのが、ル・ゾッテ氏の懸念だ。というのも、実質国内総生産(GDP)の約7割を占める米国の個人消費は、米連邦政府の消費奨励政策によってけん引されてきたものであり、長年にわたって、過剰な消費が推進されてきたからだ。「米国の政治経済が個人消費に依存している」と、同氏は言う。

第2次世界大戦後の米国では、第1次世界大戦が終結してから11年後に起こった大恐慌(1929~33年)の再来を恐れ、企業が消費を加速させるべく、製品の寿命を一定年数に抑える「計画的陳腐化(planned obsolescence)」が普及するようになった。買い替える必要がないモノを定期的に買わせるよう仕向ける、このマーケティング戦略は「第2次大戦後の一大イノベーション」(ル・ゾッテ氏)とも言えるもので、自動車やファッションからはじまり、多くの市場に浸透していった。

米国の大量消費文化は、フランクリン・ルーズベルト大統領が大恐慌を脱すべく、1933年にケインズ経済学に基づくニューディール政策を導入し、経済成長の尺度を「消費意欲(consumer confidence)」に置くようになったことにさかのぼる。それ以来、賢明な購買決定を行うという「質」ではなく、消費する「量」が重視されるようになった。「どれだけドルを使うかが、米経済の健全性を測る尺度なのだ」(ル・ゾッテ氏)。

米国人は浪費とモノの処分を繰り返している

第2次大戦後、核家族化が進み、世帯ごとの同居人数が減る中、住宅のサイズが大きくなったことで余剰空間が増え、多くのモノを詰め込めるようになった。モノを買うことで落ち込んだ気分を高揚させる「買い物セラピー」が象徴するように、購買行動を幸福感と結び付け、娯楽とみなす文化の下では、不必要なモノまで買い込みがちだ。

このような環境の下で、米国の消費者は景気後退や好況に応じ、浪費とモノの処分を繰り返してきたという。ル・ゾッテ氏いわく、こうした歴史的パターンを振り返ると、こんまりブームは米国人の購買意識の向上には役立つかもしれないが、「広範囲にわたる体系的な消費性向の見直し」につながるかどうかは未知数だ。

実際、米国では周期的に消費文化への反発が散見されてきた。どれだけ多くのモノを持っているか、どれだけ大きな家に住んでいるかで人間の価値が決まるような文化に対抗し、時折、ミニマリズムブームが起こる。モノが一種の飽和状態に達し、大半の人にとって「量」へのアクセスが可能になったことで、「質」にフォーカスしようとする動きが出てくるのは自然の流れとも言える。

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