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日経平均の予想を当てにして投資をしてはいけない理由

金融資産で銘柄を選んで投資をしたり、相場のタイミングを見て安く買って高く売る。そんな銘柄選択や投資タイミングで収益を上げるのは、ほとんどの個人投資家にとって困難だと思っています。

日本経済新聞には不定期にエコノミストやストラテジストの相場の予想が掲載されています(上記一覧も同紙から)。

「専門家」の予想が並んでいますが、この記事では年末の日経平均の予想は17000円から25000円ということしかわかりません。誰の言うことに一番信頼性があるかはわからないから、全員の予想を合わせて考えると、投資判断の役に立たない結論になってしまうのです。

この手の予想の問題は、掲載した予想に関して、後から検証がまったくなされていないことです。例えば、それぞれの専門家の人たちの過去の予想とその的中度合いに関して実績を示すデータがあれば、誰が的確な予想をして、誰があまり当たらないのかがわかります。

しかし、そんな風に予想に対して評価が掲載されるようになれば、評価されることを嫌い、予想すること自体を辞退する人が増えて、記事が書けなくなってしまうかもしれません。このような取材に協力してくれる専門家は新聞社からみてもありがたい存在です。「評価」などという強気な対応は恐らくできないのです。

それに、もし予想が当たるというランキング結果が出れば、新聞紙上で不特定多数の人に情報提供するのは勿体ないという話になります。情報を有料化して収益化した方が良いというのが、合理的な判断になるはずです。実際、そのような評判が立ち、金融機関から独立して投資助言業を行っている人もいます。

だから、新聞や雑誌のようなメディアで公表されている金融マーケットの予想には意味がない。これが私の結論です。

後講釈でどうして円高になったのか、どうして株価は上がったのかを説明する能力が高くても、それは投資判断が的確であることは意味しません。

日本経済新聞は飽くまで、事実の確認の媒体として活用し、金融資産の運用は専門家に頼らず、インデックス運用で積立をすることが資産を増やす最善の方法。その考え方は、少なくとも今のところは変わりません。

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※内藤忍、及び株式会社資産デザイン研究所、株式会社資産デザイン・ソリューションズは、国内外の不動産、実物資産のご紹介、資産配分などの投資アドバイスは行いますが、金融商品の個別銘柄の勧誘・推奨などの投資助言行為は一切行っておりません。また、投資の最終判断はご自身の責任でお願いいたします。

※このブログは「内藤忍の公式ブログ」2019年6月22日の記事から転載したものです。オリジナル原稿を読みたい方は内藤忍の公式ブログをご覧ください。

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