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がんの名医ががん保険に入らない理由 自費治療は必要ない?

がんの名医はなぜがん保険に入らないのか?(写真/PIXTA)

がんの治療費 病名別リスト

 今、家計を見直す人が急増している。金融庁が6月3日に発表した「高齢社会における資産形成・管理」報告書に記された《老後の30年は年金では賄えず、2000万円の貯蓄が必要になる》という文言に端を発した、いわゆる“2000万円問題”が世間を騒がせているからだ。政府はのちにこれを撤回したが、依然として、国民の中に一度生まれた老後資金への不信感は拭えない。

【表】がんの治療費 病名別リスト

 1児を抱えながら都内で正社員として共働きする高橋さん(42才)は、こうため息をつく。

「ニュースを見て、すぐに家計の見直しを始めました。私立に入れた子供の学費は削れないし、家のローンの返済もまだまだ道半ば。そうやって家計簿の項目欄を見ていくと、やっぱり気になるのが『保険』かな、と思うんです。特に掛け捨てのがん保険に月5000円払っていますが、もし一生がんにならなかったら完全に無駄じゃないですか。でも、今は2人に1人ががんになるともいうし…。“正解”がわかりません」

 ある意味、保険はギャンブルのようなもの。たしかに、何が最善の策なのか見極めるのは至難の業だ。

 そこで本誌・女性セブンは、手術や検診、緩和ケアなど、がんの実態を知り尽くしている名医たち13人に、それぞれが「入っているがん保険」について徹底取材。家計の見直しは、読んでからでも遅くない。

◆がんの標準治療は意外と安い

「がん治療には高額な治療費がかかり、その実情を知っている医師たちは、さぞや手厚い保障が受けられる保険に入っているのだろう」──そう感じる人も多いだろう。しかし取材の結果、いちばん多かった回答は「がん保険には加入していない」というもの。具体的には13人中6人、つまり約半数は加入していなかったのだ。

 その理由を、放射線によるがん治療に詳しい北海道がんセンター名誉院長の西尾正道さんが話す。

「手術をはじめとした基本的ながん治療は、保険診療で対応できると考えています。たとえ抗がん剤や放射線治療で高い治療費がかかったとしても、日本には『高額療養費制度』というものがあり、自己負担額が一定の金額以上にはならないようになっているのです」

 高額療養費制度とは、医療機関や薬局の窓口で支払った金額が、ひと月で上限額を超えた場合、その超過額を支給してもらえる制度のこと。収入額によって負担額が異なるが、たとえば69才以下で年収が約370万円以下の人なら月5万7600円が自己負担の限度額となり、それ以上の金額は基本的には戻ってくる仕組みになっている。

 この制度でまかなえるのは基本的には、手術・抗がん剤をはじめとした薬物治療・放射線治療といった「標準治療」だ。

 だが、がん治療をとりまく状況は日々進歩しており、標準治療以外にも「免疫療法」や「国内未承認の抗がん剤治療」など、さまざまな治療法がある。これらは基本的に保険適用がなく、治療費をすべて自己負担でまかなわなければならないことが多い。しかし、多くの医師たちは「メリットが少ない」と言う。

『がんで助かる人、助からない人』(旬報社)の著書がある、がん専門医の近藤慎太郎さんはこう語る。

「自費でしか受けられない高額な治療は、受けるメリットがはっきりしていないのが実情です。がん保険の中には自由診療も負担することをうたう商品も多いですが、そこまでカバーする必要性はあまり感じません」

 つまり、保険診療で受けられる「標準治療」こそが、多くのエビデンス(医学的証拠)によって実証された最良の治療法であり、それを受けるためには、ある程度の貯金があれば大丈夫というわけだ。

◆「がん家系」かどうかも判断材料に

 乳がんに詳しいベルーガクリニック院長の富永祐司さんも声をそろえる。

「医療費の補助制度を考えると、保険に入ると金銭的に損だと思います。万一に備えるなら、貯金しておいた方がいいのではないでしょうか」

 実際、「がん治療費.com」によれば高額療養費適用後のがん治療費は高くとも約100万円。早期発見できれば安くなり、ステージIの場合、約20万円だ。掛け捨てで毎月保険料を払うよりも、堅実に貯金する方が得だと考えるのもうなずける。

 遺伝的要素を理由としてがん保険に入らないという医師もいる。元国立がん研究センター勤務で医療ガバナンス研究所所長の医師、上昌広さんは「いわゆる“がん家系”ではないため、がん保険には入っていない」という。

「若くしてがんになった場合は一時的に収入が減ったり、ゼロになったりするうえ、いろいろな治療法を試す余地があるから、がん保険に入った方がいい。しかし、80代以降でがんになったとしても治療法は限られてくる。両親、祖父母、親類などに若くしてがんにかかった人がいないので、自分は入っていません」

 一方で、加入していない医師の中にも「実は入りたかった」と明かす人も。『日本一わかりやすいがんの教科書』(PHP研究所)の著書がある健康増進クリニック院長の水上治さんが言う。

「私が医者になったのは45年前。当時、がんの罹患率は今より低く、よいがん保険の商品がなかった。掛け捨てなのも気になりましたしね。それに、当時は勤務医だったから、万一の時は自分の病院で治療できるし、“がんになる自分”を想像するのが嫌で、なんとなく避けていたというのもあります。

 しかし、今や女性の47%、男性の62%ががんと診断される時代。患者さんの中には保険金が2000万円も出たという人もいて、そういった体験談を聞くと入っていた方が得だと思う。なかには差額ベッド代や個室代が出る保険もあるようで、今がんにかかったら自己資金をはたいて治療せねばならないと考えると、心細いです」

※女性セブン2019年7月4日号

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