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ストリーミング黄金時代、音楽レーベルの同一化現象とは?

2018年、シカゴのネイビー・ピアのコンサートに出演するマシュメロ。(Photo by Rmv/Shutterstock)

音楽業界は、長らく多様性をモットーとしてきた。ヒップホップ、ロック、カントリー、R&B、クラシック、インディーズ、エレクトロ、さらにその下に何百万ものサブジャンルが存在し、無限のごとき広がりを見せている。

かつてはその選択肢の多さが、大手音楽レーベルにとって各々のカラーになっていた。しかし近年、各社とも業績アップをはかるべく、お互いのコアビジネスを侵食しつつある。その背景にあるのが「音楽業界のNetflix」を目指す音楽ストリーミング会社の存在だ。彼らはインディーズのアーティストに投資し、従来のレコード会社の枠組みにはまらない独自のコンテンツを生み出そうとしている。

Spotifyは昨年、インディーズのアーティストと直接ライセンス契約を結ぶという手に打って出た。アーティストにレーベルと同程度の金額を前金として払い、彼らがレコード会社と契約を結ばなくてもいいように取りはからったのだ。

その背景には、経済的に切迫した問題があった。Spotifyは現在、純利益のおよそ52パーセントをレーベル側に支払っているが、レーベル側がアーティストに払うのはこのほんの一部だけ。Spotifyはアーティストと直接ライセンス契約を結ぶことで、純利益の50パーセントをアーティストに支払い、わずかな差額を手元に残すことができる。アーティストとしても、懐に入る額はずっと多くなる。

Spotifyのこの施策は、ストリーミングサービス最大の供給元、大手レコード会社のご機嫌を損ねることになりかねない。だがSpotifyの競合相手の何社かは、もうずいぶん前からアーティストとの直接契約を進めている。ただし、アメリカの音楽業界ではなく、他の国々での話だが。

Saavn(現在はJioSaavnへ名称変更)は長らくインドの新人アーティスト向けに「アーティスト第一主義」のプラットフォームを運営し、つい最近ではマシュメロとボリウッドの作曲家Pritamの共演に一役買った。中東最大の音楽ストリーミング会社Anghami(有料会員数は100万人以上)も同じように、マシュメロと地元の有名スターAmr Diabのコラボレーションを実現させた(ザ・ウィークエンドのマネージャー、トニー・サル氏もAnghamiのベンチャー事業に一枚かんでいる)。

最近ニューヨーク株式市場に進出を果たした中国のストリーミング大手テンセント・ミュージック・エンターテインメント(TME)もまた、巨額の資金をつぎ込んで地元アーティストと直接契約を進めている。あまりにも社内の音楽制作部門につぎ込んだかためか、TMEの最新の四半期決算では「コンテンツ費」が前期よりも62.5パーセントも増えていた。

さらに、SpotifyとSoundCloudはレコード会社のもうひとつの牙城、音楽流通を崩しにかかっている。両社が提供するサービスにより、アーティストが自作の楽曲を直接アップロードできる上、競合他社にアップロードすることもできる(AppleMusicやTIDALなど)。

自分たちの領域が新参者に侵されるのを見て、レコード会社もただ手をこまねいているわけではない。

ソニー・ミュージックはさっそく日本で、高音質の音楽ストリーミングサービス「mora qualitas」を立ち上げた。「Spotifyの対抗馬」という印象を和らげようと様々な努力が払われたが、事実は変わらなかった。日本の音楽ファンの間に浸透するには時間がかかったものの、音楽ストリーミングがいずれマーケットを席捲する存在となるのは避けられない。その時が来るまでに、自社のストリーミングサービスを日本のトッププレイヤーとして確立したい、というのがソニーミュージックの目論見だ。

もっと広い視点でみれば、大手レコード会社――ユニバーサル・ミュージック・グループ、ソニー・ミュージックエンタテインメント、ワーナー・ミュージック・グループ――はアーティスト向けに、音楽制作、流通、販売の枠を超えた幅広いサービスに生き残りをかけている。Spotifyと直接契約しても構いませんよ、と彼らはアーティストに呼びかける。ただ、こうも呼びかけるのだ。「でも果たしてSpotifyは、皆さんの音楽著作権や肖像権、全世界での物販契約、楽曲の版権や、ブランド管理を世界規模でカバーできるでしょうか? 各ジャンルの専門知識や、ジャンルに関連する背景知識など持ち合わせているでしょうか?」

このようなきめ細かいサービスをちらつかせ、ユニバーサル・ミュージック・グループはザ・ローリング・ストーンズやエルトン・ジョンといった超ビッグスターと、各人の収入源をすべて網羅する包括的グローバル契約を締結した。

レコード会社が訴えるのは、「我々は巨額の投資をして、皆さんのキャリアのバックアップをします。仮に音楽出版で損をしても、物販で取り返します。仮にレコードの売り上げが伸びなくても、皆さんのネームバリューがついたテーマパークやレストラン、ヘッドフォンで儲けさせていただきます」ということだ。

レーベル各社を脅かすもうひとつの問題は、また別のところからやってくる。アーティストのマネージメント会社だ。この数カ月間だけで、Three Six Zero社(カルヴィン・ハリス、ティエスト)、TaP Management社(ラナ・デル・レイ、デュア・リパ)、Palm Tree社(カイゴ)といった主要なマネージメント会社が次々と、レコードレーベル的な事業を立ち上げた。

これが何を意味するかというと、音楽ビジネスの根底にあるのが経済変化だということだ。何十年もの間、マネージャーたちはアーティストの稼ぎの10~20パーセントを自分たちの取り分とすることで満足する他なかった。もしアーティストと決裂すれば、当然金の流れもそこでストップ。一方レコード会社は、著作権を所有している限り、アーティストとの契約があろうとなかろうと、楽曲やアルバムのロイヤリティのうち50~80パーセント強を懐に入れていた(ソニーなどはR・ケリーとの契約を「解約」したにも関わらず、いまだに彼の楽曲から収入を得ている)。

だが昨今、ストリーミングサービスやソーシャルメディア、オンライン配信ツールのおかげで、アーティストはレコード会社を挟まなくてもキャリアの一歩を踏み出せるようになった。もしアーティストにマネージメント会社がついていて、会社が金を出してキャリアアップや知名度アップをバックアップしてくれるなら、そのマネージメント会社は事実上のレコードレーベルとなる。この場合、マネージメント会社は所属アーティストの著作権からより多くの取り分を、より長い期間享受できる可能性がある。

今のところ、大手レコード会社はこうした風潮に抗うのではなく、歓迎の姿勢を見せている。よくあるのが、アーティストのマネージメント会社と組んで共同事業を立ち上げるといったケースだ(Three Six Zero社やPalm Tree社は、いずれもソニー・ミュージックと共同事業契約を結んでいる)。

こうした傾向はレーベル側にも広がっている。ラテン界のスーパースターJ・バルヴィンの場合、ユニバーサル・ミュージッ・グループはレコード会社兼共同マネージャーを務めている(老舗のRebeca Leonとの共同マネージメント)。さらに2017年、UMGは日本のオフィス・オーガスタを買収し、日本人アーティストのマネージメントからライブプロモーションまで、あらゆる業務を展開している。

チャンス・ザ・ラッパーといったアーティストと組んできたイギリスの流通会社Ditto Musicが、なぜ最近マネージメント子会社を設立したのか、これでだいたい察しがつくだろう――これもまた、高まる事業拡大欲が従来の音楽業界の壁を壊した一例だ。

まとめると、ストリーミング会社は流通会社と化し、場合によってはレコードレーベルにもなる。レコード会社はストリーミング会社へ姿を変え、時にマネージメント会社としての顔も持つ。マネージメント会社がレコードレーベル化すれば、流通会社がマネージメント会社の代わりを果たす(ちなみにこうした企業はみな、動画および/またはポッドキャスト制作会社への転換も画策している)。

だが一方で、決して変わらないものがある。こうした動向の中心にいるのは、世界トップクラスのアーティストたちだ。彼らにラブコールを送る企業は、昔とは違う姿をしているかもしれない。だが業界の人間は誰もがみな知っている。ストリーミングが世界中で躍進を続ける中、これまで以上にリスクは高くなるだろうと。

・著者のTim Inghamは、Music Business Worldwideの創設者兼出版人。2015年より、世界中の音楽業界に最新情報、データ分析、求人情報を提供している。毎週ローリングストーン誌でコラムを連載中。

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