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海外投資家31年ぶり高水準売り越し~バブル期より質が悪い日本の株式市場

「海外投資家が日本株の売りを膨らませている。2018年度の売越額は約5兆6300億円と、31年ぶり高水準となった。米中貿易戦争などを背景に世界経済の先行きに慎重姿勢を強めたためだ。ただ日銀がほぼ同額(約5兆6500億円)の買いで相殺し、売り買いが拮抗。海外勢の売りを日銀が一手に受け止めるいびつな構図が鮮明になっている。

東京証券取引所が4日、18年度の投資部門別売買動向を発表した。海外勢の売越額はバブル経済の本格化で日本株の上昇が続いた1987年度以来の高水準となる。売り越しは2年連続」(4日付日経電子版「海外勢、日本株31年ぶり売越額に 18年度」

海外投資家が1987年度以来31年ぶりの大幅売り越しを記録したようだ。1987年はブラックマンデーがあった年であるから、売り越しになったとしても不思議なことではない。

因みに、バブル期の1984年から1990年の間、海外投資家が買い越しを記録したのは1988年の1回しかない。それは、大量のCBとワラントからの転換売りという技術的要因によるもので、日本経済の先行きを懸念しての売り越したものではなかった。この辺の経緯は拙著「1989年12月29日、日経平均3万8915円~元野村投信のファンドマネージャーが明かすバブル崩壊の真実」(河出書房新社)を参考にして欲しい。

今回年度ベースで2年連続売り越しとなったということは、「世界経済の先行きに対する懸念」が台頭してきた昨年秋よりも前から海外投資家は日本株を売り越しているということ。つまり、直近の2年度連続売り越しの方が、バブル期の売り越しよりもずっと質が悪いということ。

日本の株式市場の実態は、バブル期以上に深刻な状況にあるということだ。それが株価に反映されていないところが最も恐ろしいところだ。そしてそれは、今の株式市場は、本来株式市場が有していた先行指標としての価値がなくなったことを意味するものだ。

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