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槇原敬之が覚醒剤事件から復帰できたワケ

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CD販売が停止、ドラマは放映中止、映画は代役に……

ミュージシャン・俳優のピエール瀧が2019年3月12日にコカイン事件で逮捕されて以来、各方面に影響がおよんでいる。

ソニーミュージックは瀧の所属する電気グルーヴのCDの販売や楽曲の配信を停止、店頭在庫も回収という措置をとった。出演中だったNHKの大河ドラマ『いだてん 東京オリムピック噺』も、逮捕直後の再放送では瀧の出演シーンがカットされ、NHKオンデマンドの配信も一時停止された。

『いだてん』や、公開を控えていた出演映画『居眠り磐音』では代役が立てられ、撮り直しが決まったが、一方で映画『麻雀放浪記2019』は瀧の出演シーンもそのままで予定通り4月に公開すると発表されている。

芸能人の不祥事による活動自粛はこれまでにも何度となく繰り返されてきた。そのたびにテレビをはじめメディアは対処に追われている。ここでは芸能人の活動自粛について、いくつか過去の事例をあげながら、メディアの対処などがどう変化してきたかを見てみたい(なお、文中にあげた過去の不祥事について、原則として芸能人の実名は出さないことにした。ただし、場合によっては具体的な名前を出さないと説明しにくいものもあるため、そこでは実名を出させてもらった。その点あらかじめお断りしておく)。

2017年11月14日、「めざせ!世界一のクリスマスツリーPROJECT~輝け、いのちの樹。~」の記者会見に出席した歌手の槇原敬之さん(写真=時事通信フォト)

漫才師の横山やすしは2年間、一切の活動を自粛

芸能人が不祥事で活動を自粛するケースはすでに1960年代から見られる。その理由は賭博や交通事故、わいせつ事件などさまざまだ。なかには、1968年に恐喝事件を起こした関西のコメディアンのように、その後復帰できないまま借金苦のなかで死去した例もある。

1970年には、漫才師の横山やすしが飲酒・無免許運転で接触したタクシーの運転手を殴打し、翌年、暴行傷害と道交法違反で懲役3カ月・執行猶予2年の判決が下る。事件後、やすしの所属する吉本興業は彼を謹慎処分とし、テレビ出演のほか、劇場出演も地方営業も、執行猶予中の2年間、一切の活動を自粛させた。いまから見ても、かなり厳しい処置である。

吉本興業は、所属芸人への給与支払いをいち早く導入するなど、興業の世界では早くから近代化を推し進めてきた。やすしへの処分はその表れともいえる。また、従来、芸能界は一般社会とは隔絶した世界として扱われる傾向が強かったのが、テレビの普及にともない、芸能人がより身近な存在となり、一般人と同じ倫理観や遵法精神が求められるようになっていたことは間違いない。

弟の逮捕で美空ひばり本人が紅白不出場に

不祥事とはやや異なるが、1972年に歌手・美空ひばりの弟が暴力行為で検挙、翌年には賭博容疑で逮捕され、ひばりの公演が全国各地の公共施設から次々に締め出された。公演の出演者の一人として弟が名を連ねていたのがその理由だが、やがて弟とは関係のないひばり個人のテレビ出演にも影響がおよび、1973年末のNHKの紅白歌合戦は不出場となる。

ひばりの弟の検挙・逮捕には、当時、警察庁が暴力追放キャンペーンの一環として、芸能人や興業関係者に対し、暴力団との関係を絶つよう指導を行っていたという背景があった(本田靖春『戦後 美空ひばりとその時代』講談社)。

その後も、不祥事で芸能人が活動を自粛する事態はたびたび起こった。1976年には、ある歌手が愛人を殺害した事件を受け、レコード会社が彼のレコードを回収し、廃盤にしている。ただし、本人が活動をとりやめるだけでなく、その作品にまで措置がとられるケースは当時としては異例だった。

1977年に、大麻事件で歌手などがあいついで摘発されたときには、ある歌手のレコードがヒットチャートで急上昇したということもあったらしい。ただし、テレビやラジオでは、有罪が確定した歌手については当分のあいだ出演はもちろん、レコードもかけないとの方針がとられた(『女性セブン』1977年11月10日号)。

「テレビ局側がまだまだ商売になると判断したから」

もっとも、自粛期間はケースによってまちまちであった。先の大麻事件では、処分は同じ起訴猶予でも、半年足らずで復帰した者もいれば1年かかった者もいた。

1981年には、当時の人気グループ、ザ・ドリフターズのメンバーが賭博で摘発されたが、1カ月の謹慎で復帰した。このとき、ある雑誌が「芸能人 罪はいつどうして許されるのか?」と題する記事を掲載している(『新鮮』1981年5月号)。記事中には、ある芸能プロのマネージャーの発言として、《ドリフの復帰が早かったのは、彼らの人気は今がピークだし、テレビ局側もまだまだ商売になると判断したからですよ》とのコメントが出てくる。

「復帰が早かったのは、テレビ局側がまだまだ商売になると判断したから」とは、何ともミもフタもない。しかしこの指摘が核心を突いていたことは、それから5年後、1986年12月に起こったビートたけしによるフライデー事件後の、テレビ各局の対応が図らずも証明する。

これは、ビートたけしが写真週刊誌『フライデー』の取材姿勢に抗議して、1986年12月9日未明、弟子のたけし軍団のメンバー11人を率いて同誌編集部で暴行を働き、傷害の現行犯で逮捕されたという事件だ。この事件のあと、テレビ局の対応は一転二転する。

「フライデー事件」ではビートたけしの出演番組はほぼ続行

事件の翌日には、所属事務所がたけしを当分のあいだ芸能活動も発言も自粛させると発表した。だが、テレビ各局はたけし出演の番組続行の意向を早々に表明し、すでに収録した番組については、収録日をテロップで明示したうえ、あいついで放送する。

結局、放送が中止されたのは、事件当日の再放送分などごく一部にとどまった。テレビ各局には、逮捕されたら出演を辞退してもらうという基準があるなか、異例の対処といえる。

フライデー事件直後のテレビ各局の対応をまとめた新聞記事(『朝日新聞』1986年12月15日付夕刊)では、在京民放各局の編成部長のコメントが掲載され、ある局の部長は《たけしの行為には問題はあるが、フライデー側にも行き過ぎがあると考えている。たけし側も反省しているようだし、警察や世論にも、たけしに対して同情的な面もあるなど、各方面の情報を総合して判断した》と、番組続行の理由を説明した。

また別の局の部長は《今回は社会的にも、ある程度許容される部分もあるのではないか》と述べている。一方で、同じ記事では、あるテレビ局の幹部が「年末年始のたけしの出演番組は民放各社合計すると30本近くあり、すでに各局とも番組をスポンサーに売っているので、番組がつぶれた場合は大きなダメージになる」と説明し、テレビ界におけるたけしの存在の重さをうかがわせた。

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