"iPhone無料"を鵜呑みにすると後悔する

■ITジャーナリストの眼でハガキを丸裸に

消費生活を行うにあたり、私たちの周りにはさまざまな情報があふれており、スーパーのチラシからWEB上の広告まで、膨大な情報の中から取捨していく必要があります。

基本的に、広告は自社サービス・商品の優位性をアピールするもので、消費者は広告の内容を疑いません。

しかし、内容を鵜呑みにする前に立ち止まる必要がある広告も存在します。家電量販店から送られてくる「iPhone無料交換」ハガキは、その典型です。ここではノジマの例をご紹介します。

使用中のスマホをiPhone8に無料交換できる旨が大きく書かれており、非常に魅力的ですが、ハガキの下5分の1ほどには小さい文字で注意書きがビッシリと書かれています。携帯電話は食品などとは違い、契約が伴う商品。どんな条件なのか、注視する必要があります。

まず気にしなければならないのは、ハガキ中ほどに（機種代金　実質0円）と書かれている点。この場合の“実質0円”とは、「分割の端末代金と同額の割引がかかった状態」を指します。そのため、実際には分割で端末代金を支払う契約である可能性があります。

次に、現在使用中の携帯会社について指定がないこと。言うまでもなく、3キャリアは別の会社ですから、同一条件のキャンペーンや施策を行っている可能性は低いです。「とりあえず来店させてしまおう」という意図を持って作られた広告の可能性があります。

また、“現在利用中の機種を下取りする場合がある”という点もチェックすべきポイントです。下取り価格はその端末価値に左右されるため「無料になるのは下取り価格が高額に設定された最新端末を下取りした場合のみです」と案内されるかもしれません。

そして最後に、「キャリア変更及びインターネット回線の変更が条件となる場合があります」との記述。キャリア間の変更とは、番号をそのまま他社へ乗り換えるMNP契約のこと。MNP契約やインターネット回線を乗り換える際は適用できる施策や補助金も多く、これを端末代に充当している可能性が高いです。

ですがMNP契約は現在の会社を解約して新規にキャリアと契約するものであり、メールアドレスや端末データの移行が必要になる、ハードルの高い購入方法です。MNP契約が条件になるのであれば、ハガキに明記したほうが誠実だといえるでしょう。