患者が激減"東大病院"ブランド失墜の原因

東京大学医学部附属病院の患者数が激減している。2008年～2017年の9年間で、入院患者は約3.8万人、外来患者は約10万人減った。患者離れの背景にあるのは、相次ぐ不祥事だ。昨年9月の医療事故では「隠蔽」と疑われる対応もあった。東大病院は今後どうなってしまうのか――。

東大病院で起きた医療事故

2003年01月16日、東京大学医学部付属病院の入院棟外観（写真＝時事通信フォト）

東京大学医学部附属病院（東大病院）の医療事故が世間を騒がせている。

きっかけは昨年11月30日、ワセダクロニクルが「検証 東大病院 封印した死」という連載を始めたことだ。第1回の記事によると、昨年9月21日、僧帽弁逆流による重症心不全の治療目的にカテーテル治療を受けた患者が、術後16日目に血気胸の合併症で死亡した。

この患者に用いられたのは、マイトラクリップというカテーテルだ。昨年4月にアボットバスキュラージャパンが販売を開始したもので、新しく開発された医療機器の事故だ。

新しい医療技術は何がおこるかわからない。臨床現場への導入は慎重であるべきだ。厚労省はマイトラクリップを承認するにあたり、さまざまな条件をつけた。特に心機能を重視し、その指標である左室駆出率が30％以上の患者しか使用を認めなかった。ところが、この患者は心機能の低下が著しく、術前の検査では17％しかなかった。本来、マイトラクリップの適応ではなかった。積極的治療が裏目に出たことになる。

治療の経過は正直に説明しなければならない

私は、東大病院の担当医が、厚労省の定める適格基準を守らなかったことを批判するつもりはない。医療現場では厚労省の基準を無視して、患者を治療することは珍しくない。患者は、一縷の望みにかけて、新しい治療を選ぶ権利がある。ただ、どのような経緯であれ、治療の結果が悪かった場合には正直に経過を家族に説明しなければならない。

ところが、東大病院が作成した死亡診断書では、「病死及び自然死」の項目にチェックがあり、「手術」の項目は「無」だった。さらに、医療事故を調査する日本医療調査安全機構にも報告していなかった。常識では考えられない対応である。

12月1日には総合情報誌『選択』が「東大病院で『手術死亡事故』隠蔽事件」と報じた。その直後、参議院厚生労働委員会で足立信也議員が、この問題を取り上げ、「報道が事実とすると完全に隠蔽」と批判した。ここまでの状況を知れば、誰が考えても隠蔽だろう。東大病院の対応は理解に苦しむ。

このような動きを受けて、1月16～17日、厚労省関東信越厚生局および東京都保健福祉局が、東大病院に立ち入り調査に入った。

「回答書は支離滅裂」内部告発も

この時、東大病院に取材が殺到したようだ。1月17日、東大病院はマスコミ各社に「回答書」を送付し、その中でワセダクロニクルと「選択」を念頭に、「断片的な情報にもとづく一連の報道においては、当該患者の背景もふくめて診療経過が過って理解され、結果として事実と大きくかけはなれた、偏った内容が多いことを憂慮しておりました」と説明した。

この文章では「当該患者の治療に至る背景」、「適応について」、「当該患者本人およびご家族への説明について」という詳細な説明があるが、東大病院の態度に疑いを抱くマスコミを説得できなかったようだ。

1月24日に毎日新聞が「東大病院が死亡事故　カテーテル使用の心臓病最先端治療」という記事を掲載した。朝日新聞をはじめ、他のマスコミも追随し、多くの国民が知るところとなった。

その後、ワセダクロニクルは2月7日の配信で、「回答書は「支離滅裂」と東大専門医」という内部告発の記事を配信した。

さらに、朝日新聞など複数のメディアが、東大病院が方針を変更し、この患者の死亡を日本医療安全調査機構に報告していたことを報じた。死亡診断書の記載が間違っていたことを東大病院が認めたことになる。