ネットとつながり、移動とデジタルサービスが一体化していく自動車。IDC Japanの調査で、年代によって自動車の所有意向に変化が見られた。
IDC Japanの「2019年 国内コネクテッドビークル市場 個人／事業者ユーザー調査」は、ライドシェアやカーシェアなどのMaaS（Mobility as a Service）およびコネクテッドビークルとその関連サービスに対する国内の個人ユーザーと事業者ユーザーの利用意向や利用に当たっての不安要素などを分析したもの。調査の結果、現在マイカーを運転している人の21.6%が、10年後は車を所有しなくてよいと考えていることがわかった。
趣味性の発露の対象として車を捉える人が多い男性においては、集中力や反射神経の衰えから将来は代替手段への移行を検討する人が多いと考えられる60代に続いて、特に20～30代で所有しなくてよいとする人の比率が高くなっている（男性20代:23.2%、男性30代:22.5%）。
一方、女性の30代においては、所有したいと答えた人の割合が89.3％となっており、男女の全年代で最も高くなっている。
ライドシェアの個人ドライバーの評価手法については、海外の主要ライドシェア事業者が採用する「他の利用者の主観的評価」が良いとする人（40.8%）よりも、「サービス事業者による運転データなどに基づく客観的評価」を挙げる人（52.6%）の割合が高くなっている。
またライドシェアサービスに対して「所有車の貸し手／ドライバーとして登録する可能性がある人」は55.4%。IDC Japanは、個人所有車や公共交通機関などに対するメリットや、ドライバー評価を含めたリスク対策の認知が進めば、十分な乗客の需要と車両／ドライバー供給の双方が期待できると分析している。
MONEYzine編集部[著]
