突飛にもっとも大きな成長率を予想している伊藤忠経済研とその逆の三菱総研を除けば、概ね年率換算で+1%前後と潜在成長率近傍の予想が多くなっている印象です。
日経・QUICKによる市場の事前コンセンサスでも年率で+1.2%が中央値となっています。2018年1～3月期のマイナス成長の後の4～6月期は年率+2.7%の高成長でしたから、それに比べれば、10～12月期の+1%の潜在成長率近傍というのはやや物足りない気もします。
ただ、4～6月期も外需はマイナス寄与だったんですが、国際商品市況の石油価格がほぼほぼピークでしたから、私の直感でも10～12月期の外需のマイナス寄与は4～6月期よりも大きいと想像しています。いずれにせよ、10～12月期は
消費と設備投資が伸びた一方で、海外要因が足を引っ張って、内需主導の成長ながら高成長ではない、というのが緩やかなコンセンサス
のような気がします。なお、上のテーブルのヘッドラインのうち、ニッセイ基礎研の「景気が後退局面入りするリスクはここにきて高まっている」というのと、第一生命経済研の「景気が足元で後退局面に陥っている、あるいは今後陥る可能性が高いとは思わない」というのは一見相反するように見えますが、私は同じ意味なんだろうと受け止めています。
下のグラフはニッセイ基礎研のリポートから実質GDP成長率の推移を引用しています。
