KPMGインターナショナルは、今回で20回目となる「KPMGグローバル自動車業界調査」の2019年度版を発表した。
「KPMGグローバル自動車業界調査」は、世界の自動車業界の現状と将来の展望を分析することを目的に、KPMGインターナショナルが毎年行っている調査で、今年で20回目。世界41か国の主要自動車関連企業の幹部981名を対象にアンケートを行い、自動車関連業界の現状を調査。また、世界の消費者2000名以上へのアンケートも同時に行っている。
●2030年までの自動車業界の主要トレンド
調査の結果、グローバルでは「コネクティッドカー技術」が自動車業界における最も重要なトレンドとなった。順位の入れ替わりは多少あるものの、1位から5位までについては過去3年間、回答の傾向がほとんど変わっていない。
大きな変化のなかったグローバルの回答に対して、日本の回答は今回の調査で変化があった。前回6位だった「ハイブリッド車」が2位に上昇、4位の「自動運転車」と5位の「ビッグデータからの価値創造」もそれぞれ上昇している。
なお、ランク外のものを含めて、特にモビリティサービスに関連する項目をグローバルの結果と比べたところ、日本の自動車業界のエグゼクティブの関心が薄いことがわかった。
また、77％のエグゼクティブは、過去数十年間は自動車メーカーが技術的課題に責任を負ってきた一方、規制当局がその役割を引き継ぐという見方に同意している。
●パワートレーンの動向
パワートレーンとは、エンジンが生み出す回転する力を伝える機構のこと。グローバルの結果では「ハイブリッド車」と「バッテリー自動車」への投資計画があるとする回答が7割を超えたのに対して、日本の回答は5割程度にとどまっている。日本で投資意欲が一番高かったのは「内燃機関エンジン」であったが、そこだけを見てもグローバルの回答割合よりも低くなっており、全体的にパワートレーン技術への投資意欲が低い傾向となった。
一方、消費者の選択するパワートレーンは「ハイブリッド車」がグローバル、日本ともに1位となった。
