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仮想が現実を超える――VRが起こす生産性革命 建設、運輸、自動車業界……仮想現実が変える経済のカタチ - 木寅雄斗 (Wedge編集部)

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「VR(仮想現実)元年と言われた2016年まではVRゲームを作っていたが、この3年は企業向けのVRコンテンツ制作にシフトしてきた」と、VRを用いた安全教育コンテンツを手がける積木製作(東京都墨田区)の赤崎信也取締役は振り返る。

同社は建築業界向け3Dモデルの制作会社としてスタートし、今は安全教育コンテンツのパッケージ販売の他、個別企業からのオーダーメイドも行っている。大林組はその内の1社だ。VR空間内に鉄筋の骨組みを再現し、17年から新人現場監督向けの研修に活用している。

具体的には、VR空間内に鉄筋の位置が図面と異なるなど64カ所の「間違い」を仕掛けた。研修生はVR空間内で図面を参照したりメジャーで測ったりしながら「間違い」を探し出し、「正解」と見比べる。現場からは「実物だったら研修生に間違いしか見せられないが、VRなら正解も見せることができる」、「一つか二つの現場を経験したぐらいまで経験値を底上げできる」といった声が届いているという。

鉄筋の「間違い」を青矢印で指摘する大林組のVR。「答え合わせ」では正解と不正解の3Dモデルを見比べることができる(OBAYASHI CORPORATION)

「現場監督は『先輩の背中を見て育つ』要素が強いが、人手不足によりOJTでじっくりと学ぶ時間が取れなくなり、若手の育成速度の向上が求められていた。だが座学では伝えきれない。大阪に鉄筋の骨組みのモックアップを作ったが、研修施設までの往復の時間を含めて丸一日つぶれてしまうのももったいない。そこでVR空間内にモックアップを再現した」(建設本部・中島芳樹担当部長)

VR導入前のモックアップによる研修では、全国から毎週のように20人ほどを大阪に集めていた。だが、VRならば大阪圏外の研修生の移動の時間やコストを大幅に減らすことができる。各支社にPCとVR機器を送って研修を現地で実施、対象となる約600人のうち、これまでに約250人がVR研修を受けたという。「実際の現場で図面と一つ一つ見比べて間違いを探すのは非現実的。このあたりが間違っていそうだな、という感覚を養わせたい」と中島担当部長は語る。


出所)米IDCのレポートよりウェッジ作成 写真を拡大

こうした企業によるVRの導入は増加しつつある。この背景について、VR市場の動向に詳しい近藤義仁・エクシヴィ社長は「VR機器の廉価化、モーションキャプチャー技術のコモディティ化が進んでいる」と指摘する。VRのハードウェアは、頭部に装着するヘッドマウントディスプレイ(HMD)と、手に持つコントローラー、その動きをキャプチャーするセンサーが基本的な構成となる。これにより、単にVR映像を見るだけではなく、VR空間内での活動が可能になる。

現在の高性能VR機器の国内市場は、米フェイスブック傘下オキュラス社のオキュラスシリーズ(2・5万~5万円台)と、台湾・HTCのVIVEシリーズ(7万~14万円台)がを削っている。これらの機器に15万円程度のゲーミングPCを用意すれば、基本的なVR環境は整う。かつてと比べて格段に廉価になっており、先端技術に詳しい東京大学先端科学技術研究センターの稲見昌彦教授は「平成元年の第一次VRブームの際には、HMDで数百万円、さらに1億円のコンピューターが必要だった」と語る。

企業が期待を寄せる「疑似体験」の効果

そんなVRの可能性に気づき、企業が活用する事例が増えている。米IT調査会社IDCの試算によれば、2019年の世界のVRおよびAR(拡張現実)市場は204億ドル、そのうち商業利用が65%を占め、22年には80%に上昇するとされている。IDC日本法人の菅原啓シニアマーケットアナリストは「当面はトレーニング分野を中心にVRの企業利用が進むだろう」と予測する。

VRによる訓練のメリットは「疑似体験できること」(稲見教授)だ。たとえば冒頭の積木製作は「建設現場の仮設足場からの墜落」といった特定のシチュエーションでのVRコンテンツを販売している。現実でビル数階分の高さからの落下など容易には再現できない。しかしVRならば、その恐怖感を手軽に疑似体験し、教訓をより効率的に体得することができる。

個々の業界の特殊な事情に合わせてVRを教育に活用する例もある。商船三井も、積木製作に船員向けVR教育コンテンツの制作を依頼、17年からこれまでに「高所転落」「クレーンからの吊り荷落下」「火災発生時の対策」「スナップバック(船をつなぐロープが破断し、反動で船上に跳ね返る現象。ロープが船員に当たれば最悪死に至る)対策」の4つのVRコンテンツを導入、数百人が体験した。

船内での高所落下を疑似体験できる商船三井のVR(MITSUI O.S.K. LINES)

その主眼は労働災害防止だ。スマートシッピング推進部の藤井仁部長は「かなり細かいケアをしているが、それでも労災はここ数年間、数十件規模で横ばいに推移している。VR教育が労災防止の次なる一手になれば」と期待を寄せる。海上で重傷に至る労災が発生した場合、船員の命にかかわるだけでなく、航路を外れてヘリで緊急搬送する必要があるなど、多額の費用が発生してしまう。

また海運会社としての特徴として、船員の国籍は多種多様であり、教育するにしてもコミュニケーションが難しい。そんな中で「体験」という言語の壁を越えたVR教育は有効ではないかと商船三井は睨(にら)んでいる。

再現できなかったものを再現できる、という点でVRは防災にも有効だ。Jアラートの開発で知られる理経は、ビル火災を想定したコンテンツ「避難体験VR」を開発、17年からパッケージ販売の他、自治体や不動産会社などに向けオーダーメイドを行っている。

「従来の火災体験では、安全面や技術面から白い煙しか焚(た)けないが、本当の火災の煙は黒い。ならば、VRで再現してみようとなった」と新規事業推進室の石川大樹グループ長は経緯を語った。「避難体験VR」では、実際にしゃがんでコントローラーを口元に当て(VR空間内ではハンカチとして表示)、緑色の避難口誘導灯などに従いながら、視界が黒い煙で染まっていく中、避難できるかを体験できる。

また「逃げる側」ではなく「逃がす側」として、客の避難誘導や消火手順といった自社マニュアルをVR化し、社員向けの教育に使っている例もあるという。

そもそもこの「避難体験VR」が開発されたのは、「自治体から『避難する側の意識啓発をできないか』という要望があったのがきっかけ」(石川グループ長)だった。防災避難訓練が形骸化する中で、いかに興味を持ってもらえるかが重要だったのだ。

左:理経の「避難訓練VR」の最新版では、専門家が監修した、実態に近いホテル火災をVR空間内で体験できる (RIKEI)、右:HTCの「VIVE」シリーズは豊富なモーションキャプチャー機能が特徴だ(HTC)

野村不動産は17年6月、新宿野村ビルで「避難体験VR」を使った避難訓練を行い、高層ビルにおける入居テナント向けの防災イベントでVRを活用した日本初の事例となった。同社の防災担当者は「これまでのマンネリ化していた防災訓練を考えれば、まず『面白かった』と思ってもらえたことが大きな一歩」と語った。

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