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日本テレビをテレビ朝日が猛追!の背後にテレビをめぐる地殻変動が起きている感じが

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 毎年12月発売の月刊『創』1月号でテレビ局の大きな特集を組んでいるため、11月中は各局を取材に回った。TBSの『下町ロケット』の伊與田英徳プロデューサーやNHKの『チコちゃんに叱られる!』の水高満プロデューサー、テレビ東京『出川哲朗の充電させてもらえませんか?』の平山大吾プロデューサーなど、ヒット番組の制作者の話は何と言っても面白かった。ヒットするにはもちろんそれぞれ要因があるわけだが、同時にそこにはテレビとはいったい何なのだろうかと改めて考えさせてくれる要素もある。

 テレビ番組の基本的な指標は視聴率だが、その視聴率をめぐって話題になったのは、10月の月間視聴率三冠王を日本テレビが久々に逃したことだ。テレビ朝日が健闘して全日視聴率トップを獲得したからだ。この話、一見するとギョーカイの内輪話に見えるが、そうでもない。特に日本テレビが鉄板と言われ、他局が満を持して挑戦して次々に敗退してきた日曜夜のゴールデン帯にテレビ朝日が『ポツンと一軒家』の成功で大きく食い込んだことだ。テレビというメディアをめぐる大きな変化が進行していて、それがいろいろな局面にポツリポツリと顔をのぞかせている。そんな感じがするのだ。

 例えばこの秋、日本テレビが23時台に有働由美子さんをキャスターに据えて『news zero』の大幅リニューアルを行ったが、TBSの『NEWS23』やテレビ朝日『報道ステーション』でも、プロデューサー交替を含むリニューアルが進みつつある。特に『報ステ』の桐永洋プロデューサーは、テレ朝の朝の情報番組『グッド!モーニング』のリニューアルを成功させ、同局の全日視聴率を押し上げる立役者となった人で、その桐永さんを情報番組から看板のニュース番組に異動させるという人事に、テレ朝の並々ならぬ決意が見て取れる。

 少しずつ数字が落ちてきた『報ステ』の抜本的テコ入れを、というのが上層部及び編成部の狙いだろう。その桐永プロデューサーの『報ステ』をどう変えようとしているのかという話も本当に面白くて、その話だけで4ページにもわたってしまったほどだ。

 桐永さんはもともと、久米宏さん時代の『ニュースステーション』にいた人で、久しぶりにこの番組に、プロデューサーとして戻ってきたのだが、戻ってきて最初に感じたのがこういうことだったという。

 「就任して驚いたのですが、22時台のHUT(総世帯視聴率)がものすごく低下しているのです。かつては60%くらいあったHUTが今は50%を切ることもあります。『報道ステーション』の同時間帯でのシェアは22~23%とあまり変わっていないのですが、その時間にテレビを見ている人が減っているのですね。22時台の視聴率が全局1桁ということもあります。23時を超えるとそれはさらに低下していきます。

 そういう外部環境の変化があるなかで、どうすれば『報道ステーション』にチャンネルを合わせてもらえるか。早朝の情報番組については、ニュースを中心にどうやってわかりやすく伝えていくか考えることで、視聴率が上がりました。高齢層にターゲットを絞ったことが成功したのですが、プライムタイムの場合は、高齢者だけではいけない。もう少し広く女性や若い人にも見てもらわないといけないわけです。

 ニュースの見られ方も変わっています。何よりもニュースの賞味期限が短くなりました。またこれまで23時をまたぐところで他局に視聴者が移るのを防ぐために、スポーツコーナーを置いていたのですが、プロ野球人気の低下や、試合の結果をスマホで見られるようになったせいで、スポーツコーナーの人気がかつてほどではなくなっています。このあたりももう一度考えてみるべきではないかと思っています」

 22時台以降、HUTが急激に落ちていくというのは、雑誌メディアで言えば、20代女性の市場が底が抜けたように落ちていくというのとよく似ている気がする。『ViVi』『Can Cam』『JJ』などの雑誌間の競争でなく、その世代で紙の雑誌を読む女性自体がいなくなってしまっているという現象だ。その層がそっくりスマホに移行したというわけだから、話はある意味シンプルだが、テレビをめぐる環境変化はもう少し複雑であるように思える。

22時台を境にテレビを見ている人が高齢者から若者に移行する。それが何やらドラスティックに起きているらしいのだ。その変わり目が22時台から23時台で、それゆえにこそ『news zero』『NEWS23』『報道ステーション』が揃ってリニューアルに踏みきろうとしているわけだ。

『報道ステーション』の桐永プロデューサーは、有働『news zero』の登場についてこう語っている。「『news zero』のリニューアルについては、最初は若干脅威と思っていましたが、今のところそう大きな影響は感じていません。ただ大きなニュースがあって、『news zero』がそれをトップに持ってきた時には視聴者がそちらに流れるのは時々感じますので、今後、その対策は考えていかなければいけないとは思っています」

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