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中食市場を牽引するコンビニ おにぎりとカップめんが王様

【コンビニおにぎりの人気はやはり絶大(写真:アフロ)】

 家庭の外で調理された商品を持ち帰る、あるいは配達された上で食べるのが「中食」である。近年、中食市場は拡大一途。2018年も勢いは変わらなかった。食文化に詳しい編集・ライターの松浦達也氏が指摘する。

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 前回今年の「外食」にまつわる総括を行ったが、2018年の「中食(なかしょく)」や「内食(うちしょく)」──。いわゆる「家メシ」はどうだったか。

 総務省の家計調査(総世帯)の2017年と2007年の消費支出全体を比較してみると一目瞭然。消費支出全体は減少しているのに、「食料」支出は伸びている。

 細かく見ていこう。例えば10年前、2007年の消費支出(全体)は313万8316円だったが、2017年は292万1476円と約7ポイント減。「外食」項目の支出も2007年の17万161円に対して、2017年に対して16万3868円とこちらも3.7ポイント減。

 ところが消費支出も外食支出も減っているというのに、外食、中食、内食のすべてが含まれる「食料」となると2007年は79万4255円、2017年は81万1232円と2ポイント以上伸びている。その消費を支えているのが、「調理食品」──いわゆる「中食」である。

 日本惣菜協会の調べでは2007年に7兆9491億円だった惣菜市場──中食市場の規模は2017年には大台を突破し、10兆555億円まで拡大。引き続き堅調な伸びを見せている。そしてこの市場を牽引しているのが他ならぬコンビニだ。

 中食市場での構成比率を見ても、コンビニ、食料品スーパー、専門店の合計で87%を占め、なかでもコンビニは市場の32%を占めるトップランナーとなっている。考えてみればおにぎりに弁当、惣菜にサラダなど、中食ビジネスの中核を担うアイテムはすべてコンビニの棚にある。

 各業界別の中食の売上とその推移を見てみる。コンビニエンスストアが3兆2290億円(2007年比61ポイント増)、食料品スーパー(同42ポイント増)というように、生活密着型の店舗で伸びている。専門店、総合スーパー、百貨店が売り伸ばしに苦戦するなか、コンビニと食料品スーパーの高い伸びが中食市場を牽引しているのだ。

 といっても、いまや完全に成熟期に入ったコンビニ惣菜では、一時の「サラダチキン」のような傑出した大型新人はそうそう現れない。各社とも弁当、惣菜の地道なアップデートで商品の質を挙げている。

 とりわけコンビニ中食の王様とも言えるおにぎりは、米の炊飯から成形の工程、フィルムやパッケージの材質や形状に至るまで、常に変更が加えられ続けている。今年は、グルメ誌の『dancyu』でもおにぎり特集が組まれるなど、「買うおにぎり」が注目を浴びた一年でもあった。秋口にはローソンが発売した、「悪魔のおにぎり(めんつゆと天かすのおにぎり)」が、「コンビニおにぎり不動のNo.1」と言われたシーチキンマヨネーズを抜いたというニュースも報道された。数年前に流行した「おにぎらず」から「おにぎり」への回帰現象。やはり日本人にとって「おにぎり」は特別な食べ物なのかもしれない。

 コンビニでは、糖質オフやグルテンフリー食材を指す「ギルト(罪悪感)フリー」食品もさまざまな棚に進出。おにぎりを例に挙げると、各コンビニとも食物繊維の豊富な「もち麦」入りのおにぎりも人気で、糖質量を抑えたローソンのブラン(ふすま)パンや「糖質ゼロ」を謳う即席めんも人気となっている。

 その即席めんのなかでも、並々ならぬ存在感を示したのが、カップめんだ。カテゴリー上は「内食」だが、お湯を注ぐだけで食べられるカップめんは、中食との境界線上にある。カップめんはこの10年ほどでプライベートブランド(PB)商品が目立つようになっていたが、今年はカップ焼きそばなどナショナルブランド(NB)が強いカテゴリーにおいて、大手が次々に新しいアイテムを投入した。

 例えば日清食品の看板カップ焼きそばブランド「日清焼そばU.F.O.」は、今年の年初からほぼ毎月、限定アイテムを投入していたし、もう一方の雄「ペヤング」も限定に加えて、通常の4倍量の2142kcalという「超超超大盛GIGAMAX」を発売。熾烈を極めるコンビニの棚争いのなか、広大なスペースを確保していた。両者に象徴されるNBのバリエーション豊かな商品群は、年間6000億円市場と言われる即席めん市場の活況を象徴している。

 その他、デリバリー特化型サービスUber EATSの全国展開も今年の中食市場を象徴する出来事のひとつ。Uber EATSは2016年に都心部でサービスをスタート。2017年には横浜でもサービスを始め、今年2018年には大阪、京都、神戸などの関西圏にも進出、川崎市やさいたま市といった首都圏でもエリアを拡充している。

 外食編でも触れたように飲食店の狭小化が進む現状、売上を伸ばすにはデリバリー展開も視野に入ってくる。来年2019年10月からは消費税が10%へと増税されるが、デリバリーについては、8%という軽減税率が適用される。軽減税率制度の良し悪しは別として、中食市場におけるデリバリーや出前への注目は高まるはずだ。

 中食と内食の境目が曖昧になって久しい。飲食店が中食へと乗り出せば、自然と外食と中食の境界線も曖昧になっていく。

 そもそも「中食」を「なかしょく」と読ませる概念自体、新聞紙上等で使われるようになったのは1980年代以降のこと。ブームやトレンドは定着するにつれて細分化され、その後継承・更新を繰り返すことで文化として醸成される。2018年の「食」は数十年後、どんな形で日本人の食文化に爪痕を残すのだろうか。

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