「天下の暴論か？」―医学部女性差別問題―

日本国憲法第14条は｢すべて国民は、法の下に平等であって、人種、信条、性別、社会的身分又は門地により、政治的、経済的又は社会的関係において、差別されない｣と定めている。

上記条文をあえて引用したのは、最近の医学部試験における女性差別問題について私見を述べたく考えるからである。入試の結果、成績の良い女性より下位の男性を合格させていた事実が判明して社会問題となり、各大学とも釈明に追われ、責任者が謝罪。今後の公平な入試の実施を確約したが、これは当然のことである。

しかし、今後の医学界の将来を考えると、むしろ本音では困ったことになったと考えているのではないだろうか。

確かに最近は、大学医学部に限らず一般企業においても、志願者や応募者は男性より女性の方が概ね成績がいい。ただ医学部の場合は、卒業後の女性医の専門が、眼科、皮膚科、耳鼻咽喉科など、比較的緊急患者が少ない分野に圧倒的に偏る傾向がある。専門家の多くは、成績だけによる公平な入試が完全実施されると、20年後には外科医や麻酔医などが激減して国民のニーズに対応できない深刻な事態になると心配している。

文部科学省や女性医師を目指す皆様に「暴論」のお叱りを受けるのを承知で、あえて申し上げたい。

女性医には出産・育児という大切な優先されるべき生活がある方もおられ、前述した眼科や皮膚科を選択されるのは仕方のないことである。一方で国民医療は今も20年後も健全に確保される必要がある。そこで今後は一歩踏み出し、各大学医学部の定員を男子何名・女子何名と事前に定めて公表し、これに基づいて成績順に合格者を発表しては如何だろうか。

東京女子医科大学のように「女子のみ」の医科大もあり、さらに詳しい検討が必要となるが、何よりも優先されるべきは将来の望ましい国民医療のあり方である。国民の健康を預かる大学医学部として、率直にこの問題の深刻さを国民に説明し、勇断を持って改革し、実行に移して欲しいと願うものである。