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米国株式市場は小反発、テクノロジー株が主導


[ニューヨーク 10 日 ロイター] - 米国株式市場は値動きの荒い展開の中、小反発して取引を終えた。テクノロジー株が上昇を主導した。ただ、英国の欧州連合(EU)離脱を巡る不透明感から世界経済への懸念が広がり、上値を抑制した。

ストラテジストによると、S&P総合500種が2月8日に付けた2018年の安値に近付いた時点で、買いシグナルを受けたアルゴリズム取引の買い注文が入ったもよう。S&Pは午前の取引終盤に日中安値を付けた後、下げ幅を縮小してプラス圏で引けた。

アメリプライズの首席市場ストラテジスト、デビッド・ジョイ氏は「この水準で一時的なサポートが入ったようだ」と指摘した。

午前の取引では売りが優勢だったものの、S&P総合500種を構成する11セクターのうち8セクターが上昇して引けた。情報技術セクター<.SPLRCT>は1.4%高、通信セクター<.SPLRCL>は0.8%高。

エネルギー株<.SPNY>は原油価格の下落を背景に売られ1.6%安と、S&Pの11セクターの中で最大の下落率を記録した。世界的な景気減速への懸念などから金融セクター<.SPSY>も1.4%下げ、下落率は2番目の大きさとなった。銀行セクター<.SPXBK>は2.3%急落し、弱気相場入りが確認された。

アップル<AAPL.O>は0.7%高の169.60ドルで終了。テクノロジーセクター全般の幅広い買いにつながった。同社株は、半導体大手クアルコム<QCOM.O>が特許侵害を巡るアップルとの訴訟に関連し、中国の裁判所がiPhoneの輸入と販売を差し止める仮処分を出したと明らかにしたことを受け、一時163.33ドルの安値を付けていた。

メイ英首相が、11日に予定していたEU離脱案の議会採決を延期すると表明したことも市場の重しとなった。

アメリプライズのジョイ氏は「政局が一段と混迷し、世界の市場を圧迫している」と指摘した。

ニューヨーク証券取引所では値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を2.17対1の比率で上回った。ナスダックでも1.47対1で値下がり銘柄数が多かった。

米取引所の合算出来高は84億株。直近20営業日の平均は80億1000万株。

終値 前日比 % 始値 高値 安値 コード

ダウ工業株30種 24423.26 +34.31 +0.14 24360.95 24500.81 23881.37 <.DJI>

前営業日終値 24388.95

ナスダック総合 7020.52 +51.27 +0.74 6959.63 7047.62 6878.99 <.IXIC>

前営業日終値 6969.25

S&P総合500種 2637.72 +4.64 +0.18 2630.86 2647.51 2583.23 <.SPX>

前営業日終値 2633.08

ダウ輸送株20種 9876.54 -74.62 -0.75 <.DJT>

ダウ公共株15種 755.49 +1.98 +0.26 <.DJU>

フィラデルフィア半導体 1174.19 +16.33 +1.41 <.SOX>

VIX指数 22.64 -0.59 -2.54 <.VIX>

NYSE出来高 10.67億株 <.AD.N>

シカゴ日経先物12月限 ドル建て 21320 + 180 大阪比 <0#NK:>

シカゴ日経先物12月限 円建て 21325 + 185 大阪比 <0#NIY:>

(S&Pセクター別指数は関連コンテンツでご覧ください; リフィニティブデータに基づく暫定値です。前日比が一致しない場合があります)

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