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『新潮45』休刊に異議あり

9月25日夕刻、『新潮45』の休刊ニュースを聞いて、正直、驚いてしまった。どんな圧力にも屈しなかった新潮社がこれほど脆弱(ぜいじゃく)な会社になってしまったのか、と新潮社OBとして信じられない思いだ。

新潮45は、8月号で自民党の杉田水脈氏の『「LGBT」支援の度が過ぎる』という論文を掲載し、国が「LGBT」支援を意識し過ぎており、少子化への対策その他がおろそかになっている実態を痛烈に告発した。

その中に、同性愛者について「生産性がない」と非難していると誤解される表現があったことから、各方面から批判が巻き起こっていた。

これは、一部の「言葉」や「文章」を引っ張り出して来てそれを論難する、一種の“ストローマン手法”と言える。ツイッター全盛時代の今、論文全体を読むことなく、一部を取り出して非難して騒ぎを拡大していく「炎上」による方法は、一部の勢力が得意とするものである。

新潮45は10月号で「そんなにおかしいか『杉田水脈』論文」と題した特集を組んで、これに反撃した。いかにも、世間からの批判を「真っ向から受けて立つ」新潮社らしい編集方針である。

その中には、文芸評論家の小川榮太郎氏が得意の逆説的、かつ皮肉を交えた難解な表現による論文『政治は「生きづらさ」という主観を救えない』が掲載されていた。

これが、さらなる誤解を生んだと言えるだろうが、私は、もっと諧謔(かいぎゃく)的な表現方法で書けばいいのに、と思ったが、それが文芸評論家たる小川氏の持ち味であり、それを「買っている」からこその編集部の執筆依頼だったのだろう。

いずれにしても、賛否両論を巻き起こすことを承知の上での編集だったわけである。しかし、これへの非難に対して、新潮社の社長が9月21日付けで「あまりに常識を逸脱した偏見と認識不足に満ちた表現」があった、と認める声明を出してしまった。

「社長がなぜ?」――さすがに、これを知って私は絶句してしまった。出版社の社長が、いちいち編集問題について、外部に対して自らの見解を表明することなど、「厳に慎むべきこと」だからだ。やりたければ、「外部」に対してではなく「内部」でやればいいことである。

今から21年前、神戸の酒鬼薔薇事件でFOCUSが少年の顔写真を掲載して新潮社が“総バッシング状態”に陥った時も、児童文学作家の灰谷健次郎氏をはじめ、作家が作品を新潮社から引き上げる騒動に発展したことがある。

だが、新潮社は一貫して「超然」としていた。編集出身の人間が会社を牛耳っており、言論や表現の自由は、それ自体が民主主義国家の「根本」であり、たとえ反対する人間や政治勢力が大きかろうと、それをどこまでも守らなければならない「毅然とした姿勢」が会社を支配していたからだ。

しかし、今の新潮社には、おそらくその“根本”がなくなったのだろう。当時も、今も、社長は同じ佐藤隆信氏なのに、一体、どうなってしまったのか。

これから新潮社社内に「萎縮」という名の絶対にあってはならない空気が蔓延するだろう。それは、圧力をものともしない日本の一方のジャーナリズムの「衰退」をも意味することになる。あまりに残念な事態というほかない。

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