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原油先物2%超上昇、主要産油国の増産見送り受け

[ニューヨーク 24日 ロイター] - 石油輸出国機構(OPEC)加盟国とロシアなどの主要非加盟産油国が23日にアルジェリアで開いた会合で増産を見送ったことを受け、24日の取引で原油先物が2%を超えて上昇し、北海ブレント先物は4年ぶり高値を更新した。

23日の会合でサウジとロシアは、即時の追加増産は必要ないとの認識を表明。原油価格押し下げを求めるトランプ米大統領の要求は実質的に退けられた。

北海ブレント先物<LCOc1>は2.14ドル(2.7%)高の1バレル=80.94ドルと、2014年11月以来の高値を更新。1505GMT(日本時間25日午前0時05分)現在は80.62ドルにやや戻している。米原油先物<CLc1>は1.43ドル(2%)高の72.21ドル。

トラディション・エナジー(スタンフォード)の市場調査部門責任者、ジーン・マクギリアン氏は「市場ではイランとベネズエラの供給減を巡る懸念が払拭されていないが、産油国が週末の会合でこうした懸念に適切な対応を示さなかったことで、原油先物に買いが入っている」と指摘。

BNPパリバの原油ストラテジスト、ハリー・チリンギリアン氏は「主要産油国が増産に消極的であることから、向こう3─5カ月は市場は需給ギャップに直面し、こうしたギャップは原油高を通して解消されていくことが明白になりつつある」と述べた。

JPモルガンはイランに対する米国の制裁措置により供給量は日量150万バレル減少する可能性があると指摘。マーキュリアは最大で日量200万バレル減少する恐れがあるとの見通しを示している。

エミレーツNBD銀行のコモディティー(商品)アナリスト、エドワード・ベル氏は「サウジなど余剰生産能力のあるOPEC加盟国は増産に動くと予想しているが、イランの減少が完全に相殺されるには至らない」と指摘。トラフィギュラとマーキュリアは、北海ブレント先物はクリスマスまでに1バレル=90ドル、2019年初旬には100ドルを超える可能性があるとの見方を示している。

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