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東大vs慶應 東大卒・森永卓郎氏と慶應卒・門倉貴史氏の見解

【年明けの風物詩の様相が変わるかも】

「金持ちケンカせず」とはよく言うが、同じことは“高学歴”には当てはまらないかもしれない。東京大学と慶應義塾大学という、様々な分野で日本をリードする大学界の“両雄”が、教育論を巡って壮絶な罵り合いを繰り広げている。

 きっかけは、〈東大の見識を疑う〉と題した1本の記事。読売新聞が運営するウェブサイトに元慶應義塾塾長・安西祐一郎氏のインタビューが掲載され(9月10日付)、そこで同氏が「東大の知」を否定したのだ。

 背景には大学入試改革を巡る対立があった。センター入試に代えて政府が導入する「大学共通テスト」の英語については、英検やTOEIC、TOEFLといった民間業者による試験の結果を合否判断や出願の条件に採用する方針を打ち上出している。この制度設計責任者だったのが安西氏だ。

 そんな最中の今年7月、東大の学内ワーキンググループが「見切り発車すれば受験生が迷惑を被る」として、「出願にあたって(民間の)認定試験の成績提出を求めない」という選択を第一とする答申を発表した。最終結論ではないものの、他大学の方針に強く影響することが確実視されることになった。

 そして安西氏は先のインタビュー記事内で〈一読して、答申を書いた人たちは英語ができないに違いないと思った〉と怒りをぶちまけ、東大生の英語力そのものまで疑問視した。これに英米文学が専門の阿部公彦・東大教授がツイッターで〈もうちょい勉強して欲しいなあ〉などと反撃、大ゲンカ勃発と相成ったのだ。

 東大vs慶應の応酬は、特に卒業生や関係者の間で話題をさらった。

「安西元塾長の批判が荒っぽかったのは、慶應出身者の中にある“アンチ東大”の感情が手伝ったかも」

 慶應OBの中には、そう推測する人もいた。

 確かに偏差値でいえば、「不動のナンバーワン」は東大だ。英教育専門誌『タイムズ・ハイヤー・エデュケーション』が評価する世界大学ランキングでも日本で最上位は東大(46位)で、慶應や早稲田大学などの私学は800位圏内に入るのがやっとだ。

 一方、東大にとって慶應が気になる存在であることも確かだ。『大学ランキング』(朝日新聞出版、2018年度)によると、国家公務員(総合職)の出身大学トップは東大(329人)で、慶應は4位(82人)に甘んじているが、民間に目を転じるとその景色は全く違ってくる。

 東京商工リサーチによると、東証一部上場企業の社長では、慶應出身の180人がトップで、東大の152人を大きく引き離しており、立場は逆転している。

「かつて官僚養成機関として人材を大量に送り込み、霞が関から日本を動かしてきたのは東大でした。ですが、官が民を牽引する“護送船団方式”が崩れ、相対的に財界の存在感は増した。中でも、慶應OB会である“三田会”の人脈を通じて様々な分野で影響力は高まっている」(経済部記者)

 サントリーHDの佐治信忠会長が、三田会を通じて知り合った新浪剛史氏(当時・ローソン社長)をサントリーの社長にヘッドハントした逸話は有名だが、東大OBで同様のエピソードは聞かない。

◆早稲田はどっちの味方に?

 東大経済学部出身の経済アナリスト・森永卓郎氏に水を向けると、「昔から慶應の学生にはムカついていたんです」と口火を切った。

「弟が在学していた慶應のキャンパスにもよく足を運んだのですが、東大との違いは歴然でした。身に着けているのは私たちがダイエーで買うような服ではなく、ファッションに疎い私でも分かる上品なもの。同じ経済学部に入るのでも向こうは血のにじむような努力をした匂いがしないし、金持ちの子弟だから、就職も有利に見えた。酒を飲む盛り場も私たちは本郷に近い上野ですが、ヤツらは学生のくせに銀座でしたよ」

 ナンバーワン大学に入った自負で慰められないものなのか。そう尋ねると、「サラブレッドと競走させられる農耕馬みたいな気分でね(笑い)。そんなにストレートに“自分が上”とはいきませんでした。僻んでいた学生は私だけではなかったはずです」という。

 一方、慶應にとっても東大は“負けた気がしない相手”と映っているようだ。慶應大学経済学部出身の経済評論家・門倉貴史氏は、サラリーマン経験を通じて交わった東大出身者のイメージを「頭が固く融通が利かない」と描く。

「彼らはそれぞれ“自分が一番”という意識が強すぎるのか、一匹狼タイプが多く、チームプレーが苦手なようです。人を傷つけるつもりは全くないのでしょうが、思慮もなく見下した発言をして、周囲の人を傷つけることも少なくありません」

 逆に人脈を生かすのが慶應の持ち味だという。

「慶應の場合同門OBというだけで、商談のきっかけになったりするんですよ。そこが東大の場合、エリート同士はむしろライバルになってしまいがち。出世ポストを競い合う関係ならそれも仕方ありませんが、ビジネスチャンスを失っているようにも見える」

“エリート大学”のポールポジションを巡る熱すぎるこの心理戦を、慶應と並ぶ「もう1つの私学の雄」はどう見ているのか。

 早稲田大学は東大WGが答申を出す直前の今年6月、政治経済学部など3学部の一般入試で英語民間試験を必須化することを表明。“慶應寄り”の姿勢を鮮明にした。早稲田の鎌田薫総長は、政府の「教育再生実行会議」の座長を務めたこともあるだけに、政府主導の入試改革に積極的なのも当然といえるが、これによって「東大VS早慶」のバトルに拡大しそうな様相だ。

 英語入試を巡る東大と慶應のバトルは収束の気配が見えない。受験生や未来の学生たちに白い目で見られるようなことにならなければいいが。

※週刊ポスト2018年10月5日号

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