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豪雨被災地に復興の希望を届けるトレーラーハウスに密着

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【「復興の街」が誕生】

【真備町に到着したトレーラーハウス】

【運搬チーム全員で記念撮影】

【上下水道や電気・ガス工事を経て住める状態に】

 台風21号が近畿地方に大きな爪痕を残し、北海道を大地震が襲うなど、今年の夏は全国各地で天災に見舞われ、多くの人が命を落とし、家を失った。だが、7月の西日本豪雨の被災地ではそうした痛みを乗り越え、復興へ大きな一歩を刻んでいた。

 8月31日、4600世帯が被災した岡山県倉敷市真備町地区に、トレーラーハウスの“仮設住宅街”が誕生した。災害大国日本における新しい復興支援の試みを追った。

 北海道、福岡、熊本、長野の各地から真備町に届けられたトレーラーハウス全51棟のうち、長野から4棟を届ける全行程650kmの移動に同行した。

 8月16日午後8時、あいにくの雨天のなか車列はスタート。4台の牽引車が連なり走る姿は街が丸ごと移動しているようだ。

 出発して30分後、一行は高速道路に入る。車間距離を十分に取り速度は高速道路上でも時速70 km前後を保つ。「移動する家」の様子は、追い抜く車からもの珍しそうな視線を浴びた。

 牽引車両を含めると、全長が20mを超えるトレーラーハウスは、その大きさゆえに休憩で駐車する場所探しにもひと苦労だ。先導車が各サービスエリアに先回りして駐車できるスペースの有無を確認し、牽引トラックに指示を送り、2時間おきの休憩場所を確保する。一行は被災地に「生活」を届けるため、ゆっくりと確実に、夜の高速道路を進んでいった。

 12時間後の早朝8時、長い道のりを経てついに真備町に到着した。夏の朝日を浴びるトレーラーハウスの一団は壮観だった。

 トレーラーハウスはキャンピングカーの延長としてアウトドア用途や簡易店舗などに使われるが、その居住性を被災地で役立てようとする機運が高まっている。被災地での利用を推進する日本RV輸入協会の原田英世会長はこう語る。

「従来の建設型の仮設住宅に加えて、今回初めて災害救助法に基づきトレーラーハウスの仮設住宅使用が認められました。これは大きな一歩です」

 従来のプレハブ型の仮設住宅に比べ、トレーラーハウスは低コストで高い居住性を実現できるのがウリだ。

「壁材に一般住宅並みの100mm断熱材を採用しているので夏は涼しく冬は暖かい。音漏れも少ないので、プライバシーも保たれ住居に適している」(原田氏)

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