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荒れ野の古里に花を咲かせた「飯舘村」の「帰還農家」- 寺島英弥

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カスミソウの生育を見る菅野啓一さん・忠子さん夫妻(筆者撮影、以下同)

 除染土の仮置き場が居座り、夏草が伸びた農地には耕す人の姿もない。東京電力福島第1原子力発電所事故の避難指示解除から、まもなく7年半の福島県相馬郡飯舘村の比曽地区に、鮮やかな高原の花々がよみがえった。今年、8年ぶりに栽培を再開した菅野啓一さん(63)のビニールハウスだ。避難中も自宅に通って除染実験に取り組み、「住民が協力すれば復興できる」と訴えたが、帰還した仲間はわずか。それでも、約230年前の天明の飢饉で荒廃した古里を現在に重ね、「先人の苦労を思えば頑張れる」と言う。この夏、東京に出荷したお盆の花を過去への手向けにし、明日への希望にして。

8年ぶりに復活した花

東京へ出荷する、朝採りの花に囲まれた啓一さんと忠子さん

 白、ピンク、紫。トルコギキョウの花が、作業場いっぱいに咲いたようだ。星の形をした可憐な一重、バラのようにあでやかな大輪の八重、そのまわりを真っ白に彩るカスミソウも。飯舘村比曽の農家、菅野啓一さんと妻忠子さん(64)が午前4時半から作業をした、朝採りの千数百本。その1つ1つの姿を剪定ばさみで丁寧に整え、鮮度を保たせる溶液の入った水を吸わせ、翌朝2時に起きて箱詰めをする。「いいたての花」。こう誇らしく刷られた段ボール箱に30本余りの花を約40セット、お盆向けの花として、業者のトラックで東京・大田市場に送り出してきた。初出荷は8月3日。2011年3月の福島第1原発事故で全村避難を強いられた歳月を挟み、8年ぶりの花作り再開だった。

 啓一さんには、原発事故が起きる12年ほど前からトルコギキョウの栽培を手掛けた経験がある。「農業を再開するなら、風評の付きまとう食べ物でなく、花と決めていた」と言う。花作りを手ほどきしてくれたのは、友人で同村松塚地区の農家、高橋日出夫さん(68)。阿武隈山地の冷害常襲地だった村でコメに代わる新しい特産品として、夏も涼しい気候に合った花を広めた1人だ。「コメ、牛、野菜の農業経営を切り替え、新しい挑戦をしたい時だった。比曽の農家仲間と誘い合って、ハウス1棟で試験的に始めた。最初は花丈が伸びすぎる失敗があったが、面白くなって2年目からのめりこんだ。最盛期には9棟に増えた」

 原発事故前、飯舘村には花の生産者が90人余りいたという。しかし、住民は離散。栃木県那須塩原市などの避難先で再開した人もおり、高橋さんは福島市内でトルコギキョウの花作りを続けた。避難指示が解除された昨年春から、同じ松塚地区の仲間3人と国の農業復興支援のハウス18棟でカスミソウの栽培、出荷を始めた。除染作業の後も作り手の戻らない水田に立つハウス群の景色は、村の復興への希望になった。啓一さんは、比曽地区の除染が遅れて1年後の再開になったが、やはり国の支援事業で3棟(約10アール)の新しいハウスを建てた。「大事なのは販売先が確保されていること。原発事故前から高橋さんらと共に長い付き合いで、信頼関係のあった大田市場の花き卸業者が、今回の栽培復活に当たっても取引の再開を約束してくれた」

 お盆を過ぎ、菅野さん夫婦の忙しい収穫と出荷の作業は、秋のお彼岸、ブライダルシーズンまで続く。

 ただ、再開1年目の反省もある。新しいハウスの設置が昨年9月になったため、十分な土づくりが間に合わず、そのうち1棟でトルコギキョウが満足に育たないという誤算があった。連作を避けるため2年目の栽培場所にしようと、原発事故前からある古いハウス5棟に、地力をつけるための牧草を植えて、すき込んでいた。その一部で代わりのカスミソウを育てた。だが、心配を吹き飛ばすように、白雪のような高原の花は見事に咲いた。「原発事故からの長い7年間を越えて、ここでまた生きていく自信を花がくれた」

帰還した住民はわずか

除染土の仮置き場が広がる飯舘村比曽地区

 花のハウス群の向こうには、膨大な除染土袋(フレコンバッグ)の仮置き場が広がっている。原発事故前は、山々に囲まれたスイスの谷のような美しい水田があり、住民の多くはコメ作りや肉牛の繁殖を生業としてきた。標高600メートルの高冷地に比曽の人々が拓いてきた風景だった。だが、汚染された農地を深く削り取られ、牛たちも全村避難に伴って処分された。昨年3月末に飯舘村が避難指示を解除された後も、比曽地区では除染の工程が遅れ、避難先から戻った住民は現在もわずか。87世帯あったうち6世帯だという。

「住民が安心して帰れる環境に戻してほしい」。啓一さんは、除染を担当した環境省の現地担当者たちに訴え続けた。原発事故当時、比曽地区の行政区長を務め、避難までの住民のまとめ役として奔走。その後も、仮設住宅を巡って『比曽ふるさと便り』という手作り情報紙を仲間に配り、帰還までの結束を呼び掛けた。

 2011年6月の第1号には、同時期の放射線量が次のように記されている。【番屋10.18、義平宅前8.12、十文字9.80、国男宅前9.15、馬橋13.45、康裕宅前16.35】(単位はマイクロシーベルト毎時)。地理的に福島第1原発に近い環境から、村内でも高線量の地域になった(東隣が帰還困難区域の長泥地区)。啓一さんらは「全戸が一緒に帰還する」との目標を掲げ、行政区に「除染協議会」を設け、環境省への要望、独自の除染実験などの活動に取り組んだ。「他の線量の低い地区と一律の除染では足りない。地元の実情を知る、われわれ住民の要望を入れてほしい」というのが一貫した訴えだった。

 比曽の全戸で、家屋と周囲の除染作業が行われたのは2015年だ(農地は翌2016年)。啓一さんはその夏、長年の農業、地域づくりの盟友である菅野義人さん(66)、支援者の放射線専門家、岩瀬広さん(42)=茨城県つくば市の高エネルギー加速器研究機構=と検証測定を計画。バイクにGPS付きの放射線測定器を積んで家々をくまなく回り、除染効果を調べた。その結果、多くの家の玄関側で線量は「1」前後に減ったが、居久根(屋敷林)がある裏手は「3~7」もあり、家の中への放射線の影響が懸念された。環境省の除染は、山林では枯れ葉など堆積物を取り除くだけだったが、原発事故後、放射性物質の大半が林床の腐植土に移行している実態があった。啓一さんらは自前のデータを示し、土をはぎ取る除染を現地担当者に求めた。が、「基準にないことは作業の対象外」と相手にされなかったという。

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