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熱波による死者数、2080年までに激増する可能性=研究


[ロンドン 31日 ロイター] - 英ロンドン大学の専門家などが行った研究で、気候変動や医療関連の政策が取られなければ、2080年までに熱波による死者数が一部地域で急増する公算が大きいとの結果が出た。PLOSメディシン誌に掲載された。

熱波による死者数が激増する地域は熱帯と亜熱帯で、オーストラリア、欧州、米国が僅差で続くとみられている。

研究は数学モデルを使用し、温室効果ガス排出のレベルや準備体制、対応策、人口密度などから複数のシナリオを想定、2031─2080年に世界20カ国の412コミュニティにおける熱波による死者数を算定した。

1971─2020年と比べると、極端なシナリオの場合、2031─80年にはフィリピンでの熱波による死者数が12倍に達するとみられている。他の地域では、オーストラリアと米国の死者数が5倍に、英国は4倍になるという。

一方、地球温暖化ガスの排出を抑制すれば死者数も抑制できるとし、研究は排出抑制政策の強化を提案している。

研究を共同指導したロンドン大学衛生・熱帯医学学科の専門家アントニオ・ガスパリーニ氏は、現在数カ国が命に関わる熱波に見舞われており、気候変動によって熱波発生の頻度が増し、より強くなる「公算がきわめて大きい」と指摘。ただ「温室効果ガスの排出を抑制すれば、予想される影響は大きく軽減できることは良いニュースだ」と述べた。

ただ、研究者らは、各国の気候政策実施の有無を比較的単純な形でしか想定できないことから、この研究には限界があり、結果は「将来の予測ではなく、仮定のシナリオに基づく影響の可能性と解釈されるべき」と注釈している。

*見出しを修正しました。

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