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食事をひとりで食べる「孤食化」が進行 これでいいのか


【本来「食」は人生を豊かにする楽しいもの(写真:アフロ)】

 食卓を囲む、そんな表現に縁のない人が増えている。コミュニテイのあり方は多様化しているとはいえ、食生活は健康にも直結する大問題だ。食文化に詳しい編集・ライターの松浦達也氏が指摘する。

 * * *
 この5月末、2017年度版の食育白書が発表された。その報道には、こんなふうな見出しが打たれていた。「週半分超『孤食』は15%。比率上昇と食育白書」と。

 そこでうっかり「週の半分」の意味を取り違えてしまった。「3食×7日=21日の半分超……。つまり、週12食以上孤食だという人が15%なのか」と思ってしまったのだが、この捉え方は間違っていた。

 調査では「1日のすべての食事をひとりで食べる」を「孤食」と定義づけていて、その頻度が「週4日以上」に上った人が15%いたという。その内訳も「週4~5日」が4.3%に対して「ほとんど毎日」が11.0%。「孤食」は先鋭化しやすいのだ。

 だが問題の本質はそこではない。そうならざるを得ない背景のほうだ。対象者に「孤食について」聞くと「一人で食べたくないが、食事の時間や場所が合わないため、仕方ない」が35.5%、「一人で食べたくないが、一緒に食べる人がいないため、仕方ない」が31.1%。全体の三分の二が「一人で食べたくないが、仕方ない」と回答している。

 白書内では「仕方なく「孤食」になってしまう背景」として、単数世帯や夫婦のみの世帯、ひとり親世帯の増加などを理由に挙げているが、若い層や都市部に住む人の「仕方なく」に対して明快な対策を打ち出せていない。「孤食」は働き方も含めたライフスタイル全体の話に関わる話でもある。

 2005年に食育基本法が施行されて以来、「食育」は「知育」「徳育」「体育」の基礎となるべきものと位置づけられている。2016年からの5年間、「第3次食育推進基本計画」として取り組むべき施策として、以下の5つの重点課題が規定されている。

(1)若い世代を中心とした食育の推進
(2)多様な暮らしに対応した食育の推進
(3)健康寿命の延伸につながる食育の推進
(4)食の循環や環境を意識した食育の推進
(5)食文化の継承に向けた食育の推進

 重点課題として「若い世代に対して」「多様な暮らしに対応した」食育の推進が真っ先に挙げられているが、食や健康に対する意識格差は大きい。「前提となる環境づくり」と「食への意識づけ」という異なるアプローチが必要となる。白書内に紹介されていた高齢者向けのコミュニティサロンや農業体験と連動した地方の食堂イベントなどのほかにも、都市部における「若い世代に対して」「多様な暮らしに対応」した提案が必要になるはずだ。

 もっとも共食ニーズを拾う民間事業者のサービスも始まっている。例えばKitchHike(キッチハイク)というインターネットサービスがある。「食べるのが好き」な人と「料理を作りたい」人、それぞれをつなぐサービスで、最近人気となっているのが、「みんなの食卓」という地域のごはん会だ。多種多様な家庭料理を食べる会が、毎日のように都内各所で開催されている。人口の集中する東京なら、小規模でも多彩な食のコミュニティを継続的に構築できる。

 食育白書には「食事を共にする頻度が高い人は、食生活が良好な傾向」と題されたコラムが掲載されている。「誰かと食事を共にする頻度が高い人は」、「野菜や果物など健康的な食品の摂取頻度が高」く、「ファストフードの利用が少ない」傾向が見られたというが、「啓蒙」や「教育」だけでは人は動かない。

 本来「食」は人生を豊かにする楽しいものだ。仮に「孤食」しか選べなくとも、その一食は何がしかの慰めにはなる。自ら「孤食」を選び取って、実践する人がどれだけいるだろう。「孤食」化が進んでいるとするならば、「食」以前の課題にも目を向ける必要がある。

 かつて町の食堂や酒場は網の目からこぼれ落ちそうな「孤食の人」と地域コミュニティとの間をつなぐセーフティネットのような役割も果たしてきた。SNSの発達や進化で「地域」に加えて、趣味や嗜好、マインドなどもコミュニティの構成の要件となっている。食の周辺でもコミュニティのあり方は多様化している。それでも「共食」か「孤食」か。せめてそれくらいは自分で決められる社会であってほしい。

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