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中計の減益計画、「将来への準備期間」=ソニーゲーム子会社社長

[東京 23日 ロイター] - ソニー<6758.T>でゲーム事業を手掛けるソニー・インタラクティブエンタテインメント(SIE)の小寺剛社長兼最高経営責任者(CEO)は23日、報道各社との共同インタビューで、2021年3月期を最終期とする中期経営計画でゲーム事業が減益計画となったことについて、現行の家庭用ゲーム機「プレイステーション4」のライフサイクルが後半に入っていることを考慮した計画であることを説明した上で「将来への準備をするための時期だ」と強調した。

ソニーが前日発表した3カ年の中期経営計画では、2021年3月期のゲーム&ネットワークサービス事業の営業利益計画は1300─1700億円と、今期予想の1900億円から減少する見通しとなっている。

これについて小寺社長は「ライフサイクルの後半に入ってくることに伴うハードウェアの売り上げの減少と、中長期的な視点にたったさまざまな投資を今後も継続してやっていくためだ」と説明。「中長期的な視点でより高く飛ぶために一回かがんで、将来への準備をするための時期だ」と強調した。

市場ではゲーム事業について、保守的な計画と受け止める声が目立つ。

市場の伸び悩みが指摘されているVR(仮想現実)事業については「VRならではの魅力的なコンテンツや体験をどう提供できるかにかかっている」と述べ、業界全体で市場づくりに取り組んでいく必要があるとの認識を示した。

小寺社長はVR市場について「過度な期待の修正期には入っているが、実売もまだ伸びている」と指摘。「プラットフォームホルダーとして、VRという技術やコンテンツをどういう形でクリエイティブに活かしていくか、われわれもリーダーシップの一角を担っていく責任がある」と述べ、市場の活性化に取り組む姿勢を示した。

持ち運びができるゲーム機の戦略に関しては「どういう形で提供していくのか、まだお話しできる段階にはない」と具体策への言及を避けた。

ただ、小寺社長は「ポータブルとコンソールと切り分けるよりは、より良いゲーム体験を提供するための手段としてポータブルに対してどういう臨み方があるのかは継続的に考えていく必要がある」と説明。「どういう形でお客様の手元に既にあるポータブル機器を使ってよりユニークなゲーム体験を提供できるか、そういう視点でいまいろいろと検討を進めている」と語った。

(志田義寧 山崎牧子)

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