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  • 橘玲

現代の錬金術は成立するか? 書評『日本破綻を防ぐ2つのプラン』

日本破綻を防ぐ2つのプラン』で、経済学者の小林慶一郎氏がきわめて刺激的な提言をしている。それはかんたんにいうと、次のようなものだ。

  1. このままでは日本の財政は破綻してしまう。
  2. 財政破綻で円が暴落することを考えれば、現在の円高は市場の誤解(もしくは楽観)によるものだ。
  3. だとしたらそれを利用して、日本政府は大規模な外貨建て投資を行なえばいい。
  4. 日本が巨額の外貨建て資産を保有していれば、円が暴落しても、為替差益によって損失を補填することができる。
  5. 市場参加者の誰もが、財政破綻で日本が損をしない(かえって得をする)ことを知っていれば、財政は破綻しないだろう。

最後のところがわかりにくいかもしれないが、これは金融資産に対して100%のヘッジをかけている(保険に入っている)のと同じだ。

国債の暴落は、国家が利払いや償還の約束を反故にするのではないかという投資家の不安によって引き起こされる。しかし国債の暴落=通貨安でも為替差益という「保険」で国債が確実に償還されるのなら、投資家は不安に怯える必要はなく、結果として国債は暴落しない、というわけだ。

はたしてこんなウマい話があるのだろうか。これは真剣に検討してみる価値がある。

今後の議論の参考に、いくつか疑問に思ったことを記しておきたい。

私も、無意味な公共事業に税金を注ぎ込むくらいならアジアの新興国に投資した方がいいと思っているが、小林氏のプランでははるかに大規模な外貨建て投資が想定されている。日本国の借金は1000兆円もあるのだから、数兆円規模の国富ファンドでは焼け石に水だ。中国の政府系ファンドの資産は2000億ドル(約16兆円)、最大規模のアブダビ投資庁のファンドが8750億ドル(約70兆円)といわれているが、それをはるかに上回る投資額が必要だろう。

小林氏はファンドの規模には触れていないが、仮に日本国の借金の半分、500兆円(6兆2500億ドル)としてみよう。これは日本の外貨準備1兆ドルをはるかに上回る規模で、足りない分は国債を増発して調達するしかない。

小林氏も指摘するように、このこと自体に財政上の問題はない。どれだけ国債を増発しても、それが外国の債券や株式、土地などの資産に裏打ちされているのなら、借金と同時に資産も増えて差し引きゼロになるからだ。

そのうえ、この取引で日本国が相手に渡すのは国債という紙切れ――というか、いまでは電子化されているからただのデータで、そのコストはゼロ円だ。それを使って外国企業の株式や海外の不動産など実物資産を購入するのだから、これは法外に有利な取引、というか現代の錬金術だ。

しかし、ほんとうにこんな魔法が使えるのだろうか。

500兆円の国債を新規発行して外国資産を購入するなどという法案が国会の審議にかけられれば、日本じゅう(というか世界じゅう)が蜂の巣をつついたような大騒ぎになるにちがいない。もし仮に法案が成立しても、「これから500兆円分の買い物をします」とあらかじめ公表しているのでは、通貨の下落や資産価格の上昇で効果は相殺されてしまうのではないだろうか。

それ以前に、このようなメガ政府系ファンドを、アメリカや世界の国々が認めるはずがない。いたずらに世界経済を混乱させるだけだからだ。

もちろんこのことは小林氏も知っていて、アメリカとEUと日本がお互いに巨額の国債を持ち合う構想が語られている。だがそのためには現在の世界経済システムの大転換が必要で、それにはとほうもない時間がかかり、財政破綻を回避するのには間に合わないかもしれない。

そこで小林氏は、もうひとつの可能性を提示する。

資金は国債ではなく民間からの投資にして、そのかわり外国投資で生じた為替差損は日本国が補填する、というものだ。これなら日本の投資家は為替リスクなしで外国資産を購入できるから、莫大な資金が海外へと向かうだろう。

この提言がきわめて魅力的だということを認めたうえで、直感的に思いつく問題点を指摘したい。

小林氏は、政府が国富ファンドを組成し、それに民間の投資家を参加させ、為替差損を補填するスキームを考えているが、国富ファンドの規模が制限されるなら、為替リスクを日本国に転嫁できる投資家と、為替リスクを自分で背負わなければならない投資家が生じてしまう。

為替リスクなしで海外投資ができるというのはきわめて有利な条件だから、すべての投資家がファンドへの参加を熱望するだろう。公平性を保障するには国富ファンドは無制限に投資を受け入れなくてはならないし、そうでなければ大量の外貨建て資産を蓄積できない。

単一の国営ファンドで全資金を管理できるはずもないから、もっともありそうなのは、為替リスクをヘッジできる複数のファンドが顧客の資金をめぐって競争するような状況だ。

この場合、合理的な投資家(ファンド)は全財産をはたいてギリシア国債(2年もので年利80%)を買うだろう。ギリシアがユーロから脱退してもドラクマを刷れば国債は償還できる。為替レートは大幅に減価するだろうが、その損失は日本国が肩代わりしてくれるのだから、これは無リスク超ハイリターンの千載一遇のチャンスだ。

しかしこれは、日本国にとっては災厄以外のなにものでもない。ユーロがドラクマになってしまえば、為替差損の補填だけで財政破綻してしまうかもしれない。これでは、国家からファンドへの無償の資金移転だ。

ファンドの投資対象を制限するなどして、こうしたモラルハザードを解決できたとしよう。しかしそれでも、為替リスクから解放されたファンドマネージャーは、すこしでも金利の高い通貨に殺到するだろう。

原理的に、こうした資金の動きは、日本円と外国通貨の金利が同じになるまで止まらない。だとしたらこれは、中央銀行が金融政策(金利の操作)を放棄して為替レートを安定させる為替ペッグと同じことではないだろうか。

現代に錬金術をよみがえらせることができれば、日本は財政破綻の危機から救われるにちがいない。小林氏のプランが壮大な実験である以上、さまざまな困難があるのは当たり前だ。だからこれは、小林氏の提言への批判というわけではない。

これが私たちが未来を賭けることのできる夢なのか、それともたんなる夢物語なのか、さらなる議論を期待したい。

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