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新潟県知事のパパ活問題にみるエリート中年がしがちな勘違い

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新潟県知事の米山隆一氏が週刊文春の報じた“パパ活疑惑”の責任を取るため、知事の職を辞任しました。

記事の中では複数女性に対して金銭の授受(買春行為)があったとのこと。会見ではこれを認めたものの、相手女性に対しては「お金を払うことで好かれたかった」といわば片思いであったと主張。ツッコミどころ満載であった本報道でしたが、注目がこれほどまでに集まった原因には知事の“凄すぎる経歴”と“出会いの場所”も関係していたように思います。

米山氏は元東大医学部卒で司法試験にも合格した異色の経歴を持つ県知事であり、過去には“天才”と呼ばれていたこともあったようです。経歴だけ見たらエリートで恋愛の場でもモテそうな気がしますが、彼は今回報じられた女性たちとの出会いの場として『マッチングアプリ』を活用していました。

ミスマッチな組み合わせにより、在任時の取り組みよりも注目を高めてしまった本報道。1つ1つの状況をみていくと、実はそこにはエリート中年の“闇”があるのかもしれません。

■パパ活は本当に流行っているのか?

近年売春や買春行為をよりライトに「パパ活」と称することが多々あります。言葉の意味は曖昧ですが、パパ活とは一般的には20歳以上の男女が援助交際(売春行為)をすることをよりライトに言い換えた造語です。パパ活の種類にはデートや食事だけでお小遣いをもらう場合もあれば、肉体関係の見返りとして金銭をもらう場合も。今回の米山氏もこれにあたります。

一昔前なら“エンコー”と呼ばれ危険行為と思われていたものの、最近はマッチングアプリやSNSを用いたやり取りがおこなわれているといいます。「パパ活」という言葉が流行った2016年以降はバラエティ番組で特集が組まれたりパパ活専用のマッチングアプリがリリースされたりと、注目は今も高まっているといえます。

ちなみに筆者の友人男性(30代)はSNSで「出会いが欲しい」「夜が寂しい」的なことをつぶやいたら、パパ活希望女子と思われる女性から連絡がきたことがあったといいます。このように最近のSNSでは、女性から積極的な営業活動を行っている場合もあるようです。

フットワークの軽さに驚愕しますが、とはいえ仕事として考えると水商売とは異なり自己責任で全てを行わなくてはいけない点は危険度が高い。また長期的な収入源として女性が活用するには、まったくもって利害が一致してないなと個人的には思います。

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