記事

ビジネスマンから大学教員に転身する方法とは。 - 後藤和也(産業カウンセラー/キャリアコンサルタント)

1/3

私事であるが、4月から短期大学の専任教員として教鞭を握っている。前職では人事・採用の担当者として多くの若者と接していたのだが、さらに若い人たちと日々交流することとなり、大変刺激的な生活である。

■大学教員への転身とは

「大人になったらなりたい職業」の調査結果によれば、男の子の第1位は「学者・博士」であり、2位「野球選手」、3位「サッカー選手」を抑えての堂々の首位となっている(産経ニュース「「大人になったらなりたい職業」男子は学者が15年ぶり1位 女子は食べ物屋がトップ 第一生命調査」2018/1/5) 。

また、本屋でキャリアアップや転職関連のコーナーに立ち寄ると、「大学教員になるには」といった類の書籍を数多く目にする。「大学教員になる」ということは、大変恐縮だが、キャリアアップ・キャリアチェンジの一成功例と言えるのかもしれない。

先述したとおり、筆者は人事・採用の実務家として組織に属し、10年以上、七転八倒を繰り返しながら大学教員に転身した一人だ。手前味噌となるが、その過程で得た知見が、大学教員を目指す多くの読者のお役に立てればと考え、筆を取った次第である。

なお、表題にある通り本稿は「ビジネスマンが大学教員を目指す」という観点で執筆している。学部から大学院に進学し、一度も社会に出ることなく最短で大学教員を目指している皆さん(現役学生やいわゆるオーバードクター)の参考とは必ずしもならないであろうことにご留意をいただきたい。

■大学教員になるための資格とは

大学教員(教授、准教授、講師等)になるための要件は国が定める大学設置基準に規定されている。例えば、教授になるための要件は以下のとおりだ。

教授となることのできる者は、次の各号のいずれかに該当し、かつ、大学における教育を担当するにふさわしい教育上の能力を有すると認められる者とする。
一 博士の学位(外国において授与されたこれに相当する学位を含む。)を有し、研究上の業績を有する者
二 研究上の業績が前号の者に準ずると認められる者
三 学位規則(昭和二十八年文部省令第九号)第五条の二に規定する専門職学位(外国において授与されたこれに相当する学位を含む。)を有し、当該専門職学位の専攻分野に関する実務上の業績を有する者
四 大学において教授、准教授又は専任の講師の経歴(外国におけるこれらに相当する教員としての経歴を含む。)のある者
五 芸術、体育等については、特殊な技能に秀でていると認められる者
六 専攻分野について、特に優れた知識及び経験を有すると認められる者
「大学設置基準第14条」2018/4/16確認

お気づきのとおり、「教員免許」などは存在せず、業績や知識経験さえあれば教授になれる、というわけだ(上記のとおり博士の学位も、それがなければ教授になれないという規定にはなっていない。ただし、業績並びに知識等も生半可なものでは当然お話にならないことは付記させていただく)。

一方、大学教員の求人はどのように行われているのだろうか。

様々な背景事情により、公募によって公開求人するケースと公募によらずいわゆる「一本釣り」に近い採用がある(この辺りは採用する職位や研究分野、大学の規模や採用時期等により様々なものであると思われる)。文科省所管の科学技術振興機構が運営する研究者人材サイト「JREC-IN Portal」を利用すると、日々各大学や研究機関から寄せられる大学教員の公募を一覧することができる。

■大学院進学→大学教員はリスキーなのか

元来大学教員を目指すルートとしては、大学、大学院(修士課程・博士課程)を経てそのまま大学教員となるものが正統とされてきた。

しかしながら、博士号を取得したが正規のポストに就けないオーバードクターの問題から、近年正統派とされたルートが揺らいでいる、とも読める。特に文系で博士課程まで進学すると民間企業への就職は大変難しいとされている。

博士号を取得した若手研究者の52.2%が就職から3年半経過しても「任期付き」の不安定な雇用形態で勤務していることが文部科学省の調査で分かった(中略)大学内のポストだけではなく、企業の受け入れが他国と比べて厳しいのも課題だ。例えば、米国では10%を超える企業が研究者を受け入れているが、日本では4.6%にとどまっている(2012年時点)。
ITmediaビジネスONLINE「「若手研究者 「博士」でも半数が不安定」2018/3/2

もちろん研究分野によって社会的なニーズの有無(即ち安定的なポストの有無)などがあるものの、「大学教員を目指して一直線」的なキャリアを描くのは難しいのだ、という事実を受け止める必要があるだろう。

また、大学教員となるルートとして「卓越した経験や技術により招聘される」というものがある。例えば自治体の首長や大臣経験者が経験を買われ大学教員となるケースや著名な映画監督が美術・映像系の学科の教授に招かれるケースである。しかしながらこれも我々一般人には縁遠い話であるといわざるを得ないため本稿では触れないこととする。

あわせて読みたい

「教育」の記事一覧へ

トピックス

ランキング

  1. 1

    本厚木が1位 住みたい街は本当か

    中川寛子

  2. 2

    桜問題で安倍前首相に再び窮地

    ヒロ

  3. 3

    安倍前首相の疑惑「詰んでいる」

    ABEMA TIMES

  4. 4

    バイキングで疑惑報道の社長怒り

    SmartFLASH

  5. 5

    安倍氏に弁護士「虚構だった?」

    郷原信郎

  6. 6

    小林麻耶 実母が海老蔵宅に避難?

    SmartFLASH

  7. 7

    GoTo見直し 協力体制みえず幻滅

    中村ゆきつぐ

  8. 8

    赤旗は佐藤優氏批判する資格なし

    鈴木宗男

  9. 9

    集団免疫 日本が目指すのは無謀

    ニッセイ基礎研究所

  10. 10

    GoToは75歳の年齢制限を設けよ

    永江一石

ランキング一覧

ログイン

ログインするアカウントをお選びください。
以下のいずれかのアカウントでBLOGOSにログインすることができます。

コメントを書き込むには FacebookID、TwitterID のいずれかで認証を行う必要があります。

※livedoorIDでログインした場合、ご利用できるのはフォロー機能、マイページ機能、支持するボタンのみとなります。