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中国メーカーの追い込みでEV時代はもうそこに。

画像を見る昨日の午後、家の近所でみかけたこのUBERの車、100%電気自動車と書いてあります。

メーカーは中国西安にあるBYD社。車業界には詳しくないので初めて聞きましたが、Wikiで調べるとリチウム電池製造で世界第3位、携帯電話用では世界一のシェアを誇るそうで、あのウォーレン・バフェットも出資しているそうです。ダイムラーとEVを共同開発・販売していて、2016年には10万台を出荷。商用に強く、沖縄と京都ではこのメーカーの電気バスも導入されているそうです。

おりしもシンガポール政府が先週発表した2018年予算では、来年からの炭素ガス税導入が発表されました。もともと非常にガソリンや車の維持費が高いのに加え、さらにガソリン値上がりとなると庶民としては悩みどころ。

シンガポールではCOE(Certificate of Entitlement)という車所有証明書の権利をオークションで売買する制度があり、新車には自動的に10年間有効の証明書がついてきます。我が家では8年前に6年の証明書残存期間つき中古車(=4年落ちの中古車。日産サニーですが約450万円しました!)を購入。10年たったところで証明書を5年更新したので、あと3年でこの車を手放さなければなりません(売ることはできないので、いったん廃車にして業者が海外へ輸出します)。

2年前には「もしかしてEVが安くなってたら、次はそれかもね」と半信半疑で夫と言っていたのですが、その可能性がかなり高まったと感じています。

この記事によると、中国メーカーはEV分野で躍進しているけれど、国内市場を開放していないので中国製EVが日本に入ってくるにはまだまだ、と言われているようですが、東南アジア地域は日本車シェアが非常に高く、ブランド力もある土地柄。いっぽうで、中国との関係も非常も非常に緊密で関税障壁も低くなっています。

ここにBYDのような中国EVメーカーが大増産でコストを圧縮して参入してきたらどうなるか?

EVは「電気自動車」という名前でも、通常のエンジン自動車とは似て非なもので、どちらかというと家電に近いといいます。安全の問題がありますから資本力のない弱小メーカーが膨大なフィールド試験データを蓄積するにはまだまだ時間がかかるのでしょうが、このBYDのように海外メーカと提携したり、ボルボやダイムラーを買収した吉利社のように海外メーカ買収によりノウハウを入手したメーカは比較的簡単に海外市場への参入が可能になるのではないかと思います。

中国2大ブランドによるシェア自転車はここ半年ほどですっかりシンガポールのインフラになってしまいましたが、一昨日は観光地のマリーナ・ベイで電動スクーターのレンタルショップができているのをみかけました(1か月前にはありませんでした)。

十年一日どころか、最近は2,3年でこれまでの当たり前と信じていたことがすっかり変わってしまうような変化の速さを感じます。

我が家が現在の車を手放す3年後、ひょっとしたらシェア自転車のように近所の駐車場でシェアEVを借りる時代になっているのかもしれません。

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