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日経平均は一時2万1000円割れ、円高を嫌気

[東京 14日 ロイター] - 東京株式市場で日経平均は3日続落。一時は取引時間中で昨年10月13日以来となる2万1000円割れまで下落した。

前日の米国株が小幅ながら上昇し、朝方は買い戻しが先行。上げ幅は一時100円を超えたが、円高基調が重しとなり軟化した。

後場寄り直後に1ドル106円台まで円高が進行すると、先物安による裁定解消売りを伴って下げが加速し300円に迫る下げ幅となった。円高一服後は買い戻しでプラスに転じる場面もあったが、変動率の大きさを嫌気する売りや信用取引の手じまい売りなどに押され、引けにかけて上値は重かった。乱高下の末、日経平均終値は連日で今年最安値を更新した。

TOPIXは前日比0.82%安で取引を終了。東証1部売買代金は3兆4450億円だった。今晩発表される1月米消費者物価など米経済指標への警戒感が強いほか、寄り前発表の日本の2017年10─12月期実質国内総生産(GDP)1次速報が事前予測を下回ったことも重しとなった。東証33業種で下落率トップは輸送用機器。海運、非鉄などの下げも目立った。医薬品などディフェンシブ系の一角はしっかりだった。

市場では「ピーク時で5兆円まで積み上がった仮需(信用買い残と裁定買い残の合計)のポジション調整が継続している。下値は堅くなりつつあるが、3月9日のメジャーSQ(特別清算指数)算出前後までは不安定な状況が続きそうだ」(大和証券日本株ストラテジストの家入直希氏)との声が出ていた。

個別銘柄では、東海カーボン<5301.T>が大幅高。同社が13日に発表した2018年12月期の大幅増益予想を好感した買いが入った。黒鉛電極の価格上昇などが業績にプラス効果をもたらす見通し。半面、日本信号<6741.T>が急落した。13日に通期業績予想の下方修正を発表し、嫌気された。一部案件での立ち上がりの遅れに加え、交通運輸インフラ関連で想定を超える初期開発費が発生したことが響く。増益予想から一転、最終減益となる見込み。

東証1部の騰落数は、値上がり432銘柄に対し、値下がりが1581銘柄、変わらずが52銘柄だった。

日経平均<.N225>

終値      21154.17 -90.51

寄り付き    21251.24

安値/高値   20950.15─21371.01

TOPIX<.TOPX>

終値       1702.72 -14.06

寄り付き     1719.16

安値/高値    1691.65─1725.5

東証出来高(万株) 184229

東証売買代金(億円) 34450.23

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