スポーツ庁「平成29年度『運動部活動等に関する実態調査』」をもとに筆者が作図
■生徒への部活動強制
冬休みもいよいよ終わろうとしている。
だが、部活動はもう始まっているという学校も多いことだろう。ツイッターには「元旦から部活」というつぶやきまである。
2017年は、「ブラック部活動」の問題が一気に顕在化し、文部科学省や自治体がその対策を急いだ一年であった。だが、「ブラック部活動」という表現で問題視されたのは、主に教員の負担であり、生徒の負担ではなかった。
スポーツ庁が昨年11月に発表した最新の調査結果は、生徒への部活動強制に関する全国の実態を浮き彫りにした。しかもその実態は、個々の教員の思いからは遠くかけ離れたものであった。最新のデータをとおして、生徒における「ブラック部活動」の現実に迫る。
■部活動の大原則「生徒の自主的な活動」
昨年11月17日、スポーツ庁の「運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン作成検討会議」において、「平成29年度『運動部活動等に関する実態調査』集計状況」の資料が配付された。ここ数年、教育関連の各種調査によって部活動の活動実態が断片的には明らかになりつつあるものの、部活動に特化した全国調査は、2001年度の調査以来、16年ぶりとなる［注1］。
その最新の調査結果には、「ブラック部活動」の根源と言ってよい、生徒の強制入部に関するデータが掲載されている。
部活動は、国の学習指導要領に「生徒の自主的、自発的な参加により行われる」と規定されていながらも、現実には各地で入部が強制されるという事態があった（拙稿「部活動『自主的』なのに『全員加入』」）。根本的な矛盾であるものの、近年の全国データがないために、その実態がなかなか見えない状況がつづいてきた。
