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「野菜離れ」にどう歯止めをかける

野菜農家が減ってきている、野菜の危機だとTBSの玉川さんが番組のなかでおっしゃっていましたが、日頃、論理的に考えることを売りにしているわりには、野菜農家が減ったから問題とは、ちょっと短絡的すぎます。

確かに平成17年に51万戸あった野菜農家は、平成27年には37万戸と3割近く減りました。ただ、生産量で見れば、平成17年の1,249万トンから、平成27年の1,186万トンでは5%程度しか減少していないので、野菜農家が減ったとしても一戸あたりの生産量が増えたということでしょう。

野菜農家が減少するには、収入の低さや、農家の高齢化、後継者の不在などさまざまな理由があるでしょうが、まず最初に押さえておかないといけないのは、野菜の消費量に変化が起こっていないかです。

消費量が減ってくれば、当然、売れる野菜も減ってきます。売れる野菜が減ってくれば、廃業する零細な農家も増えてくるでしょう。日本の農業は零細な生産者が多すぎて生産性が低いので、農家が減ること自体はさほど問題とは思えません。

農水省の「野菜をめぐる情勢」という資料を見つけましたが、日本の一人あたりの野菜消費量は長期的に減ってきているようです。「野菜離れ」です。

リンク先を見る
「野菜をめぐる情勢」農水省 平成28年より

このグラフの数値は供給量を人口で割ったものですが、野菜売場の状況などから推し量ると、野菜の供給不足による減少ではなく、消費量そのものが減ってきているのでしょう。

農家が減ったという結果よりも、「野菜離れ」は国民の健康にもかかわるので、そちらのほうがはるかに深刻な問題ではないでしょうか。

消費量減少の考えられる原因は、野菜価格が高くなって消費が押さえられてきたか、食生活の変化で野菜摂取が減ってきたかです。今年は異常気象で野菜が高騰しましたが、長期的に野菜価格が高騰してきた感じがありません。

年代別の野菜摂取量.リンク先を見る
平成27年国民健康・栄養調査報告

朝食を食べない、野菜の少ない外食が多いとなると野菜の摂取量が減っても当然です。

ただ若い世代だけでなく、厚生労働省が掲げている一日、一人あたりの野菜摂取目標値360グラムに達している世代はないので、日本のどの世代も野菜摂取が不足しているということでしょう。

国民の健康を考えるのなら、野菜をもっと摂取できる環境づくりを進めるべきですが、野菜を食べる新しい食習慣を生みだすようなビジネスの可能性も感じます。

たとえば、コンビニで朝に野菜のスムージーというのもよさそうです。朝食促進と野菜摂取の一挙両得です。生産から加工、販売までを統合すれば、価格も安く提供できそうです。そういったビジネスを、農水省や厚生労働省が省庁の壁を超えた「野菜を摂ろう」キャンペーンで応援するというのも粋ですが、日本の官僚の体質や能力では限界があるのでしょうね。

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