記事

精神科におけるセカンドオピニオンは機能していない

今、医療制度の中で
「セカンドオピニオン」
というものがある。


直訳すると、治療や今後の方向性について

「第二の意見を聞く」

という制度である。






疾患や治療方法によっては、人生を大きく左右することがある。
そのような岐路に立たされている時はやはり、

「この治療方法でいいのか」

と思うことは当然だろう。





その状況でも医師は、

「この方法しかない」

と言ったりするが、他院を受診すると別の方法を提示してくれ回復に至ったというケースも多くあるはずだ。


そう考えると、セカンドオピニオンは絶対に必要なものと言える。




これを踏まえて、
精神科におけるセカンドオピニオンについて考えてみたい。



まず、

“精神科におけるセカンドオピニオンは、自由に受けられていない現状がある”

ということをここで述べておきたい。



そして、その現状は、

①入院中の患者

②生活保護、自立支援医療を受けている患者

に分けて考えてみる必要があると思う。


①は、
自分自身に対する治療がおかしいと思って、退院請求などをかけてもなかなか実現することはない。
退院請求は、入院中の患者においては、各病棟に設置されている公衆電話等の正面の張り紙にある連絡先に連絡することでそれが可能になるが、よほどのことがなければ実現することはない。
要するに、一度入院したら退院が難しくなるケースだ。冷静に考えれば、恐ろしい話である。真に入院治療が必要であるならまだしも、そうでないケースも退院できない現状があるとすれば・・・、という視点である。
(ここでは、入院形態の話は割愛する。)

②は、
生活保護や自立支援医療を受けている人のほとんどは金銭的に余裕がない。そのような人が10割負担でセカンドオピニオンを受けることなどほぼ不可能に近いという現実である。




また、精神科医療において、医師が高圧的で患者の治療に支障をきたしているケースが少なくないことも知っていただきたい。

そんな背景があるうえに、セカンドオピニオンを受けたい旨を伝えると
「二度と来るな」
こういわれるケースも無くはないわけである。

いや、このような表現ばかりではないにしても、これに近い対応は日常茶飯事といってもいいのかもしれない。

それは、電話相談の中で垣間見える。




そんな状況の中でも、
患者は医師を信じて治療にはげむのである。


気持ちはよくわかる。
医師に拒否されると継続的な治療ができなくなるのだし、そう考えると
パターナリズム的背景は、過去の話ではないといえる。

主治医に逆らったら、身動きが取れない立場の患者が多くいることは知っていただきたい。



そして、この現状が、
今も継続しているのだという現実を世間に知っていただく必要はあろう。



このような背景の中で、セカンドオピニオンが円滑に行われているのか、
疑問を持って当然だろう。



この記事を機会に、
精神科における治療環境と、セカンドオピニオン制度を今一度見直す絶好の機会にしようではないか。

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