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2011年の統計からみるスマホの将来:docomo圧勝?

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スマートフォンはどれくらい伸びるのか、伸びないのか。日本独自の進化を遂げたがゆえに「ガラパゴス携帯=ガラケー」と呼ばれる従来型携帯がスマートフォンに制圧されるのは近いのかまだ先なのか。

そういうことをデータに基づいて検証したいと思って、先週、携帯3社に対して「従来型携帯とスマートフォンの契約者数について、性・年代別の統計資料はありませんか」という問い合わせを行なったところ、三社横並びで「そういう資料は提供していない」との回答だった。

さらに検索してみたところ、1か月前に博報堂の関連調査機関が出した報告がちょうどぴったりのものだった。博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所が6月15日に公開した「メディア定点調査2011」である。
この中で「スマートフォン所有状況」の東京・大阪・愛知・高知の4か所の比率(抜粋編に掲載)、同じく2010年との比較と性年齢別比較(ニュースリリースに掲載)のグラフが表示されている。

このグラフからは「スマホは20〜30代ビジネスユーザー中心」という現状が読み取れるように思われる。それは、すべてのガラケーがスマホに入れ替わるのはまだもう少し先、ということを暗示しているように思われる。

統計より引用



スマートフォン所有状況について地域別統計で見ると、東京がダントツの16.5%(それでも約6分の1)、愛知・大阪が10%前後で高知が6%。この統計だけで結論を出すのは乱暴だが、都会の方がスマートフォン率が高い傾向があるという印象を裏付けているようにも思われる。

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2010年と2011年(それぞれ2月)の東京地区での比較では、9.8%→16.5%と伸びてはいるものの、倍増してはいない。約1.7倍にとどまっている。iPhoneの発売が2008年であるから、意外と「伸び悩み」の数字のように思われる。

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最も重要なのが、性年代別の統計である。東京のものしか公開されていないが、男性と女性なら圧倒的に男性、年代的には20代と30代が中心となっている。これは「ビジネスユーザーが中心」と言い換えてもいいだろう(本当ならば性年代に加えて職種別の統計もほしいところである)。

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