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広告メディアとして新聞はなぜダメなのか

電通の発表した2009年の広告費で、ネット広告が新聞広告を上回りましたが、それは衝撃的な出来事というよりは、当然だと感じた人のほうが多かったはずです。
新聞広告は、景気の悪化で広告費が減った煽りを受けているということだけでなく、すでに斜陽産業化してきていたというのが事実です。グラフは、GDPの推移とテレビ、新聞、雑誌、インターネットの各媒体別の広告費の推移を見たものですが、新聞広告は、すでにバルブ崩壊後から、ワニの口のように、GDPやテレビ広告の推移と乖離が始まっていることがわかります。難しいことを言わなくとも、広告メディアとしては、時代に適応できなくなったということです。




昨今は、ずいぶん値引きがあるようですが、新聞は広告メディア極めて価格が高く、経費の見直しのなかで、その費用対効果が問われてくるのですが、それに耐えるだけのデータも十分ではありません。

効果が読めない
発行部数とか、閲読率などのデータはあるという反論が来そうですが、実際のところ、マーケッターから見れば、ずいぶんどんぶり勘定であり、効果が読めない、結果も分からないということです。

ポジションをネットに取られた
かつては、認知を獲得するのはテレビ、理解を深めるのは新聞と言う役割の違いがありましたが、今では、費用対効果、自由度を考えると、インターネットの普及率から考えると、その役割が奪われていくのは当然の流れです。

ターゲットが絞れない
テレビは、曜日、時間帯、番組内容などによって、まだしもターゲットを絞り、効率化をはかっていけますが、新聞でできるのは地域を絞ることだけです。これもネットに完全に劣っています。

全国紙と地方紙の連携がない
日経だけは経済紙という特性上でありちょっと異なりますが、一般紙となると、いかに読売や朝日といっても、地方に行けばそれぞれの地方で発行部数が多いのは地域紙で、二番手、三番手の新聞でしかありません。都市部では一般紙の地域版を使い、その他は地方紙を使うというのが効率的ですが、手間もかかり、費用も割高になってしまいます。

昨今はずいぶん値引きがあるようで、業種や広告目的によっては、活用方法もあり、案外お買得なメディアということもあるようですが、新聞社にとっては売上げの落ち込みはカバーしきれません。

こういったなかで、小さいながら、比較的堅調なのがラジオ広告です。ラジオは車で移動する人たち、また家事をしながら効く人たちにターゲットが絞れ、またエリアに密着した展開ができるからでしょう。

ようやく、新聞社も重い腰をあげ、今年から日経が電子化を行う予定であり、朝日も追随する動きのようですが、いやはや大変です。きっと新聞社の人たちが想像しているよりははるかに激しい時代の荒波が来ていると考えたほうがいいのではないでしょうか。

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