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新聞社は予測通りに消滅するか

リンク先を見る2011年新聞・テレビ消滅 (文春新書)
著者:佐々木 俊尚
販売元:文藝春秋
発売日:2009-07
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自ら新聞記者畑出身の佐々木俊尚さんが、2011年に新聞・テレビが消滅するという過激な警鐘を鳴らしていらっしゃってこのブログでも紹介させていただきましたが、電通総研の「情報メディア白書2010年」で、その予測が現実味を帯びるてくるような昨年の広告費のがレポートされているようです。
いち早く、株式会社アール・リサーチさんのブログが紹介してくださっていますが、テレビが17%減、新聞が30%減、雑誌が25%減だそうです。
日本の広告費(アール・リサーチ マーケティング・サロン りゅうぼんの日記)

しかも昨年にネット広告が、新聞広告を抜くと言われていましたが、ネット広告が7000億円を維持したために、6500億円の新聞広告は、ついに第三のメディアに陥落してしまいました。
広告費が削減されていくなかで、ネットやテレビに比べると、広告効果が読めない新聞や雑誌はどんどん不利になってきます。限られた予算で、広告効果を求められてきているマーケティング部門とは相性が悪いのです。

広告費だけでなく、新聞の発行部数そのものもABC協会データでは、2002年をピークに年々減少してきています。ネット調査ですが、マイボイスが昨年に行ったアンケートで、「普段読んでいる新聞」で、2年前との比較がありますが、日経以外は軒並みダウンしており、しかも地方紙よりも大手新聞社のダウンが大きく、メディアそのものが衰退し始めたということでしょう。
この1年、日経わずかに読者増。毎日・専門新聞激減!?

昨年に、日経が中間期決算で55億円の赤字となったことが発表されていますが、その他の大手新聞各社も軒並み経営が赤字といわれています。偏向報道が響いているということを言う人がいますが、大手各社が、軒並み広告減、発行部数減という状況を考えると、これは記事内容を超えた問題でしょう。

大手五紙で、発行部数の減少が大きいのは産経新聞のようで100万部を切るかどうかという瀬戸際の攻防にありますが、こちらも記事内容の問題というよりは、表向きの発行部数を嵩上げするいわゆる「押し紙」を止めたことや、iPhoneにアイフォーンで、新聞とまったく同じ記事がタダで読めるようにした影響かと言われています。しかし、どちらも本質ではないと思います。産経は、100円という価格メリットを出したり、ネットではよく頑張っていると思うだけに皮肉な話です。

そんな状況への焦りか、記事内容がどんどんエスカレートし、今や野党に変わって倒閣運動に走っている感がありますが、それはそれで面白いとしても、広告や発行部数を伸ばすとは到底思えません。
勢いに乗りすぎて、1月22日付けの記事で、「小沢被告」と誤記して大チョンボをしてしまったのには、思わず失笑してしまいました。慌てて修正したようですが、関西版はそのまま流れたので、手元に残っています。

日経は店頭売り価格を160円と20円上げ、今年の3月から、電子新聞を創刊し、有料でのネット閲覧をはじめるようですが、読めるだけなら、ビジネスでは他の情報源を利用することが増えてきており、定期購読料にプラス1000円というのは、よほどメリットをつけない限り厳しそうです。
日経電子版の創刊に見る"販売店"という呪縛

ネットで稼げる見通しはない、しかも新聞そのものでの収益はどんどん落ちてくるという状況のなかでは、合併で凌いで、なんとか次を模索するということしか残っていないのかもしれません。年内にも何かの変化が起こりそうな気がします。

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