――アメリカの医療と聞くと、なんでもかんでも投薬により治療しようとする姿勢が主流だと思っていました。
北中：1970年代に入り、ドラッグ・カルチャーが台頭すると、精神分析学派の名門医学部で学んだ若手医師たちが、LSDなどの薬物を経験します。そうした薬物を摂取すると、精神分析学では幼年期の経験などが影響していると教えられてきた妄想や幻覚、幻聴を簡単に体験できました。そこで、脳化学物質が変調をきたせば誰でもこうした体験ができることを知った若手医師たちは、精神障害は主にバイオロジカルなものではないかと考えるようになった。そう考えた若手医師たちは、精神分析学が体現する（彼らが古臭いと考えた）文化に反旗を翻し、1980年に精神医学に革命をもたらしたDSMⅢ（注：DSMは国際的に広く使われるアメリカ精神医学会によって出版されている「精神障害の診断と統計マニュアル」のこと）をつくりました。
私が1990年頃に北米で勉強していた頃でも「フロイト戦争」と言われる精神分析学派とバイオロジカル派の激しい対立は続いていましたが、医療経済の影響もあり、2000年ごろに精神分析学派の敗退が明らかになっていきます。
――つまり、近代の精神医学が確立されてから続いていていたバイオロジカル派と精神分析派の争いに一旦終止符が打たれたと。やはり、1990年代に入り登場した新世代抗うつ薬・プロザックの影響が大きかったのでしょうか。
北中：プロザックを服用することで、長年精神療法を受けても良くならなかったうつ病患者が回復しただけでなく、本当の自分を手に入れられる、性格が明るくなったという、今では疑われている主張まで広まりました。その後には、精神障害を患っていない科学者がこうした向精神薬を生産性やクリエイティヴィティの増加のために服用していることも明らかになりました。
特に、「脳の10年」と言われた1990年代には、MRIなどの発展により、生物医学的な視点から精神病を解明できるのではないかという期待が高まると同時に、ヒトゲノム解析も盛んになった。ゲノム解析さえできれば、精神病の原因や治療がわかるのではないかという楽観主義も強まりました。しかし、統合失調症やうつ病に関する遺伝子に関する発見はありましたが、ゲノム研究が進むほど、単一の遺伝子により精神病が発症するわけでないという考えが確立していきます。つまり、現状は、以前から考えられていた通り、環境との相互作用が非常に強いことがわかっています。
――日本では、2000年代に入りうつ病患者が激増し、SSRIなどの新しいタイプの抗うつ薬が浸透しました。ここにはどういった背景があったのでしょうか？
北中：1990年代にプロザックのマーケティングのために、製薬会社が日本を訪れますが、日本にはうつ病のマーケットがないと判断し、諦めています。
その後、製薬会社は、精神科医や文化人類学者を招き、非公開のシンポジウムを開いたりしています。そういったマーケティング調査から、日本人は精神病に非常に抵抗が強いことから、体の病として精神病を広げたほうが良いといった戦略が採られていきます。製薬会社は、「うつは心の風邪」というキャッチフレーズで、新世代抗うつ薬のマーケティングを大々的に行い、大成功しました。これがうつ病流行の1つの要因です。
もう1つ大きな要因は、2000年に最高裁判所の判決が出た「電通事件」です（注：91年に当時24歳だった大手広告代理店・電通の社員が自殺。裁判で弁護側は、過重労働により精神疾患に罹患し、自殺したため、死の責任は電通側にあるとした。00年の判決では、電通側の責任が認められた）。労働者とその家族、弁護士、医師らにより、過労うつや過労自殺に関する国や企業の責任を問うたことは、メンタルヘルスに関し、世界的に見ても画期的な出来事でした。
こうして精神医学の臨床知というよりは、むしろ法廷論争とその後の労働政策の改定もあってうつ病のストレス言説が広まりました。
以上のように、体の病としての抗うつ薬マーケティングの成功と、うつとはストレスに晒されれば誰もが罹る社会的な病だというストレス言説が、90年代以降の不況と重なり、さらに、政府がストレスチェック制度の法制化を進めることでお墨付きを与えたことで、現在のような状況になったのです。
――日本のようにストレスを原因とするうつ病言説も珍しいのでしょうか？
北中：さまざまな調査が行われていますが、ストレスが精神障害の原因となる場合もあれば、そうでない場合もあり、ストレスが直接的な因果関係だとは科学的に確立されていません。
ストレスに関する研究は難しく、状況も様々ですし、同じ個人でも、上昇気流に乗り絶好調な時は、多少の過重労働もストレスには感じません。しかし、いくら仕事をしても認められず徒労感が強いときや、周りからのサポートが得られないときは、仕事量が多くなくともストレスが強まるでしょう。ストレスでは仕事の量のみならず、その質や主観的経験が重要になってきます。
厚生労働省は、「ストレスー脆弱性」理論を採用しています。この理論は元々統合失調症の研究から生まれた発想で、一定のストレスである環境因と、個人が持っている内面的な要因の相互作用で精神障害が発症するとする立場です。外的要因のストレスについては労働時間などである程度数値化が可能ですが、その質や、個人がそれをどう受け止めたのかという主観的・内面的な要因をどう測るかは難しいところです。
企業としては、うつ病を発症しやすい人をスクリーニングしようとして、専門家に内面的な要因についてアドバイスを求めます。しかし、専門家達は、そうすると日本企業が求めているような勤勉で、真面目な人たちをスクリーニングアウトしてしまうのではと危惧しています。
――日本企業で行われているストレスチェック制度に問題点はないのでしょうか？
北中：本来は、自殺予防の名目で導入するはずでしたが、結果として一般的なメンタルヘルスのマス・スクリーニングへと変わりました。まず、個人のプライバシーの問題があります。他には、現在のストレスチェックでは偽陽性と言われる、実際には精神障害でない人を陽性としてしまう点です。偽陽性の社員を、精神科医との面接につなげても実際には病気ではないので、非効率で、非経済的です。また、診断のリスクそのものがストレスになりかねないので、臨床的にも難しいシステムだということが、専門家達の指摘するところです。
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