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イラクはイランの支配下に、モスル解放に激変する中東情勢 - 佐々木伸 (星槎大学客員教授)

 イラクのアバディ首相は過激派組織「イスラム国」(IS)のイラクの拠点、モスルを解放したと表明した。モスルの奪還により、イラクは今後、復興と治安回復を進めるが、国際的には隣国イランの影響力が強まり、「事実上、イランの配下となる」(ベイルート筋)ことが濃厚だ。こうした中、最大の焦点は米軍がIS掃討後もイラクに残留するのかどうかだ。

大ペルシャの野望

 ISにとってモスルが陥落した後、イラクの支配地はモスルに近いタルアフタル、ハウイジャといった町や、西部アンバル州の村落など一部しか残らない。イラク軍はモスルから対テロ部隊をこうした地域に移動させ、IS残党の一掃を目指す計画だ。これに対してISはシリア領内の砂漠地帯に撤退するなどゲリラ戦とテロ作戦を散発的に続ける以外選択肢がなくなりつつある。領土を失った「カリフ国」は国家としての存在意義を失ってしまうということだ。

 シーア派のアバディ政権はISの残党狩りを進めながら、戦後処理を進めることになるが、結局のところ、イランの意向を尊重しながら国家の再建に取り組むことになるだろう。イラクにとってのイランはそれほど大きな存在になっている。

 イランは2003年の米軍のイラク侵攻後、米軍を攻撃させるためイラクのシーア派武装勢力を訓練、資金と武器援助を与え、イラクにシーア派政権が誕生した後はシーア派の盟主として、その影響力を強めてきた。スンニ派原理主義のISにとって、イランは背教者にして最大の敵。6月21日にはテヘランなどでテロ事件を起こした。

 イランはISを安全保障上の脅威と見なし、イラクやシリアに革命防衛隊の顧問団や戦闘部隊を送り込む一方で、シーア派民兵軍団を使って対IS戦を戦ってきた。イラクでは、ISを一掃するため、「キタエブ・ヒズボラ」「ハラカト・ヒズボラ・ヌジャバ」などの民兵軍団3万人を強化し、モスルでもIS戦闘員の脱出を阻止する任務に就かせた。

 特に革命防衛隊のエリート部隊「コッズ」の司令官で、対外作戦の責任者と言われているカセム・スレイマニ将軍がたびたびイラクの前線に立ち、直接指揮も執った。またイラン製のファジル・ロケットやファテハ・ミサイルをイラク側に配備、テロ事件の報復としてイラン西部から弾道ミサイルをシリア領内に撃ち込んだ。

 とりわけイラク側が感謝しているのは、ISがシリアから侵攻してきた2014年6月当初、米国がイラク側の支援要請を渋ったのに対し、イランは軍事的かつ資金的に積極的に援助し、ISの進撃を食い止めるのを手助けした。イランが育成したイラクの民兵軍団は米軍との実戦経験があり、今回も弱体な政府軍を支え、モスル奪回の影の力となった。

 イランがここまでイラクやシリアに肩入れする理由は何か。シーア派を忌み嫌うISから国家を守るという大義は無論強いが、最大の原動力はイランから地中海までのイラク、シリア、そしてレバノンという「シーア派三ヶ月ベルト」を死守するという戦略だ。

 しかもイランは短期的に戦略の完成を目指すというよりも、じっくり時間を掛けてこの戦略を構築しようとしている。だからイラクでも、シリアでも決して目立つようなことはせず、自らは頭を低くして影響下にあるレバノンのヒズボラなどシーア派民兵組織を全面に出すという巧妙な手法を採用している。そこには、かつての「大ペルシャ帝国」の知恵と野望が見え隠れする。

米、イラク・シリア戦略描けず

 こうしたイラクの“イラン化”を最も懸念しているのが、イランを敵視している米国とイスラエルだ。イラクのIS戦では、米軍機が空爆した後、イラン支援の民兵が地上戦を戦うという暗黙の共同作戦が展開されたこともあるが、トランプ政権になってから両国の協力関係は弱まった。

 米国は現在、有志連合軍の空爆作戦に加え、イラクに6000人強の部隊、シリアにも1000人規模の特殊部隊を派遣し、主にイラク軍や地元武装勢力の訓練と助言を行っている。戦況がさらに長期化しそうなシリアは別にして、イラクからISが一掃された後、イラク駐留軍を撤退させるのかどうかが迫られることになる。

 トランプ大統領はオバマ前大統領が2011年に駐留米軍をしゃにむに撤退させたために、ISの台頭を許したと非難してきたが、今度は自らイラク駐留部隊を撤退させるのか、存続させるのかが問われることになる。現在のところ、トランプ政権内では、ISを再登場させないためには、米軍の駐留は必要であり、そのことはイランの影響力増大をけん制することにもなるという意見が大勢を占めている。

 しかしトランプ政権の問題はイラクとシリア政策、もっと言えば、中東政策を策定していないことにつきる。イラク駐留部隊の残留、シリアの対IS戦のアプローチ、IS壊滅後にシリア内戦に干渉するのか、しないのか、シリアの将来にコミットするのか、しないのかなど、トランプ大統領と国務省、国防総省との意見に大きな相違がある。

 トランプ氏は「他の政権を変えるようなことには関わらない」とシリアのアサド大統領降ろしには関心がないとの姿勢を示してきたが、ロシアやイランがシリアの戦後の利権争いに血道を上げている時に、静観できるのかどうか、シリア・イラク政策の立案は焦眉の急である。

 またイスラエルにとっても、イラクがイラン化することは重大な脅威。イスラエルはこれまでにもイランの兵器がシリアに展開中のレバノンのヒズボラに渡る疑いが生じた時には攻撃をしてきており、イラクの行方に監視を強化している。

 ISはモスルでは玉砕した。「偽装国家」(アバディ首相)ができて以来のこの3年間で、殺害された戦闘員は「6万人にも上る」(米軍)。シリアのISの首都ラッカも風前の灯火であり、ISは今後、イラク国境沿いのシリアのデイル・ゾール県を中心にゲリラ戦での生き残りを図ることになるだろう。

 だが、ISは軍事的に勢力が激減しても、その「カリフ国家創設」といった過激思想は死滅することはない。世界の現状を見れば、むしろ拡散傾向にすらある。イラク、シリアから生じたIS思想はエジプト、イエメン、リビアなどの中東・アフリカからアフガニスタンなどの西南アジア、中央アジア、そしてフィリピン、インドネシアなど東南アジアにまで広がっている。モスルの制圧はIS壊滅のほんの一歩であることを認識したいと思う。

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