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ビジネスコミュニケーションで活用できる?Facebookライブ動画の新機能

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こんにちは、アクトゼロの山田です。
ビジネスシーンにおいて、取引先や遠方の事業所とやり年する場合、基本メールや電話といった手段が主になると思われますが、ここ数年で身近になってきたのがインターネット回線を利用したコミュニケーションサービスです。

真っ先に名前の挙がるのがskypeで、国内海外問わず、遠隔地とのダイレクトにやり取りできるツールとして市民権を得ている印象です。一昔前であれば、テレビ会議システムと言われる大げさなシステムでやっていたものが、マイクやカメラが付いているパソコン(もしくはスマホ)とインターネット回線で実現できてしまいます。

さらに最近であれば、GoogleハングアウトやAppleのFaceTimeなどもよく使われるようになってきています。ただ、個人的な感覚としては、まだまだskypeを使うケースが他よりも多い印象があり、中々その牙城を崩すのは難しいのかもしれません。

Facebookライブ動画の新機能「Live With」

しかし、こうしたライブコミュニケーションの手段のひとつとして、Facebookの新しいライブ動画機能が新たな選択肢の一つになるかもしれません。

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Facebookライブ動画の新しい機能は「Live with」と呼ばれ、特定の友人を配信中のライブ動画に招待し、双方向での交流を図れるというもので、オフィシャルのリリースでは下記のように紹介されています。

「Live With」の機能によって、同じ場所にいなくても、まるで一緒にいるかのように同じライブ動画を楽しむことができるようになります。友達とスクリーンを共有することによって、ライブ配信をより楽しく、双方向なものにするのです。

これまでは名前の通り、配信者1人に対して閲覧者が複数というスタイルでの使い方が主な用途でした。しかし、今回の「Live With」によって、双方が配信者であり閲覧者であるというビデオチャット的な使い方ができるようになったのです。

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実はFacebookの提供するMessengerでもビデオチャット機能があるため、どう使い分けるのかを悩むところですが、「Live With」の強みはFacebookアプリ上で実行できるという点が上げられるかもしれません。また、純粋なやり取りであればMessengerの通話機能でも十分ですが、例えば、ビジネスシーンで考えてみた時には、オンラインでのセミナーやワークショップの実現といった側面において、パーソナルなMessenger上でのコミュニケーションよりは、若干開かれたライブ動画上でのコミュニケーションの方が向いているかもしれません。

アカウント数の多さが大きな強みに

このように、いくつもあるコミュニケーションツールの中からどれを使うかを決める際に、決め手となるものは何か?と言われると、ズバリ、相手が自分と同じデバイスを持っている、あるいは同じサービスのアカウントを持っているかどうかという点です。
今では当たり前の連絡手段である電話も、双方で電話機を持っていて初めて成り立つもので、昔の映画等では、わざわざ電話を引いている家に電話を借りに行くシーンがあったりします。それほど、共通のデバイスを持っていたりやサービスを利用していたりというのは、とても重要なものになります。

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思い返してみると、skypeがまだまだ登場したての頃は、通話相手からskypeを指定されたために、仕方なくアカウントを作ったという話をよく耳にした記憶があります。この相手にアカウントを作ってもらうというのが中々の曲者で、仲の良い友達であれば気軽にお願いできたとしても、ビジネス上だけでしか繋がっていない相手だったりすると、手間を掛けてしまうアカウントの開設依頼は、多少なりとも抵抗感を覚えてしまうはずです。

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その点、Googleのハングアウトなどは、すでに多くの人が持っているGoogleアカウントで使えることから、わざわざ新規のアカウントを作る手間が必要がなく、相手との親密度に関わらず利用の障壁は低いと言えます。

このみんながアカウントを持っているという利点はFacebookでも同様で、すでに多くの人が持っているFacebookアカウントで使えるというのは大きな強みとなります。今回取り上げたようなライブ動画に関しても、ビジネス的な繋がりが比較的多いFacebookの場合、業務で使うツールとして利用することも、そんなに難しくないのではないかと考えられます。そもそも、すでにFacebookメッセンジャーを仕事で活用しているケースも多く、ライブ動画という新しい機能であったとしても、そこまで抵抗感はないように思います。

動画でのライブコミュニケーションという分野に関して、果たして数年後にどのサービスが主導権を握っているのか、その結果を左右するのは、やはりアクティブなアカウントをどれだけ抱えているのかという点なのかもしれません。
アクトゼロ / 山田

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