こんにちは、アクトゼロの山田です。
デジタルマーケティングの戦略を立案する際に、ここ数年、ダイレクトに交流を持てるソーシャルメディアは非常に重要なツールになってきており、FacebookやTwitter等複数あるサービスの中から、どのサービスを活用するべきなのか、担当者の頭を悩ませることもしばしばです。
数あるサービスの中での特に存在感を増しているのがInstagram。若年層を中心として利用されていることもあり、その世代のユーザーに向けたアプローチを目論む様々な企業がアカウントを立ち上げ運用を始めています。
すでに有名大学では軒並みInstagramアカウントあり
若年層をターゲットとして、ここ最近、デジタルマーケティングにかなり力を入れている業界として挙げられるのが教育業界です。特に私立大学においては、深刻になってきている少子化の流れの中で、志願者の獲得競争が激化しており、10代に向けた積極的なアプローチがこれまで以上に盛んに行われています。そういった状況の中、注目するべきなのは、有名私大が軒並み取り組み始めているInstagramの存在です。
例えば、関東の大学を例に上げると、いわゆるMARCHと呼ばれる大学では青山学院大学と法政大学はすでにアカウントを立ち上げて運用しています。青山学院は今月開設したばかりのできたてホヤホヤのアカウントですが、もう一方の法政大学は昨年の夏から運用が開始されており、投稿数も100件を超えています。
そして、早慶で呼ばれる早稲田大学と慶應義塾大学の両大学も、アカウントはすでに開設済みで、双方英語での投稿を行っているのが特徴的です。英語での投稿が基本となっていることを考えると、ターゲットは日本人の受験生というよりは外国人留学生なのかもしれません。
こうした動きは、東京の大学だけに留まらず、当然地方にも拡がっています。例えば西日本では、関関同立で知られる関西の4つの大学の内、関西学院大学と関西大学はすでにアカウントを開設して運用を行っています。関西大学はまだ投稿数自体は少ないものの、関西学院大学の方はすでに様々な写真を交えて、100を超える投稿を行っています。
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