トランプ、英EU離脱派、ルペンの「ナショナリスト連合」の先にある世界：ナポレオン戦争が示すもの（六辻彰二）

ナショナリスト連合がもたらしたもの

ところで、ナショナリズムが高まり、ナポレオンが表舞台から去った後のヨーロッパは、その後どうなったのでしょうか。そこでは、ナポレオンのように全ての国を呑み込むうねりを二度と招かないことが至上命題となりました。その結果、ヨーロッパ各国の間では、全体のバランスが保たれる「勢力均衡」（Balance of Power）と呼ばれる状況が生まれたのです。

勢力均衡は、大小にかかわらず、各国が既存の国境線に沿って独立を維持することを可能にしました。それは何よりも各国の独立性を重視したもので、外部からの影響を受けにくい状態は、どの国のナショナリストをも満足させるものだったといえます。

しかし、各国が自国の利益を最優先にすれば、お互いに「利益を分け合う」という発想には行き着きにくくなるため、利害対立はより深刻になりやすくなります。ところが、ナポレオン戦争後、戦争はあっても、ヨーロッパ全土を巻き込むような大規模なものは影を潜めました。

19世紀を通じて各国でナショナリズムが高まり、「自国第一」が主流になっても、各国間での摩擦や対立が深刻化しなかった背景には、大きく二つの要因がありました。第一に、かつてのナポレオン帝国にように全体を呑み込むような勢力（例えば19世紀半ば以降のロシア帝国）が台頭すると、それと対立する側に英国がつき、全体のバランスを保ったことです。もちろん、英国は好意でそれをしたわけでなく、各国が独立して自由貿易が維持されることが、最大の工業国だった英国自身にとって最大の利益だったからです。

第二に、当時本格化し始めていた植民地支配も、ヨーロッパの安定につながりました。つまり、ヨーロッパ各国は、自国の利益を守ることを重視しながらも、お互いに争うことを避けるため、狭いヨーロッパの外を各自が支配することで、それぞれが成長する土台を手に入れたのです。いわば「紛争なき発展の余地」をアジア、中東、アフリカに見出したことは、ヨーロッパ諸国のナショナリズムが正面衝突するリスクを軽減させたといえるでしょう。

ただし、いくら世界が広くても、切り取る土地には限界があります。植民地分割が終わりに近づいた20世紀初頭から、残り少なくなった勢力圏をめぐる各国間の争いは激化。それはちょうど、英国が工業生産力で米独に抜かれ、かつての「バランサー」としての役割を果たせなくなっていた時期でもありました。その結果、最終的にはバルカン半島をめぐる争いから、1914年に第一次世界大戦が発生。植民地分割の完成と勢力均衡の崩壊は、ナショナリズムの歯止めを効かなくして、再び大きな戦争をもたらしたのです。

ナショナリスト連合の行方

再び現代に眼を向けると、冒頭で述べたように、各国でナショナリズムが台頭し、その連合とも呼べるものが生まれつつあります。トランプ大統領やBREXIT支持者、さらにルペン候補のような極右政党支持者には、1990年代からのグローバル化に抵抗して、自分の国の独立性を回復したいという点に共通項があります。

ただし、彼らは「反グローバリズム」で一致できたとしても、その先に共有できる利益をもっているようには見受けられません。

2011年の「アラブの春」のなかで、40年以上にわたってリビアを支配したカダフィ体制を崩壊させたのは、それまで抑圧されていた王政主義者、リベラル派、イスラーム主義者の連合体でした。しかし、カダフィ体制の崩壊後、各派の勢力争いは逆に激化。リビアは全面的な内戦に陥ったのです。

共通の目標をもつ者が手を組むのは、人の世の常かもしれません。しかし、共通の目標が実現した時、それまで目立たなかった亀裂が表面化することもまた、よくあることです。ナポレオンという共通の敵を倒した後、各国がそれぞれの利益を追求するなかで、それでもヨーロッパで勢力均衡という一応の安定が保たれたのは、バランサーとしての英国と、植民地獲得競争という「紛争なき発展の余地」を可能にする特殊条件があったからです。

この観点から現代をみれば、グローバル化を逆転させた場合、その後には各国間の利害対立がより激しくなるとみられますが、それを抑える条件があるかは疑問です。最大の軍事力・経済力をもつ英国が全体の秩序を保つことに自らの利益を見出した19世紀と異なり、米国トランプ政権は世界全体のルールに大きな関心をもっていません。その一方で、現代では「紛争なき発展の余地」として各国が植民地獲得競争に向かうことは不可能です。

そのなかで各国がお互いにぶつからずに成長しようとするなら、トランプ政権が各国と自由貿易協定を個別に結ぶことで自らを中核とする一大経済圏を創り出そうとしているように、あるいは中国が「一帯一路」構想に基づいてユーラシア大陸を網羅する経済圏を創り出そうとしているように、経済圏の奪い合いに向かわざるを得ません。それは、各国間の利害対立を、さらにエスカレートさせるとみられます。

市場経済を無批判に信奉する人はともかく、グローバル化が格差の増大などの弊害をもたらしたことは、否定の余地がないでしょう。また、自国の独立を目指すナショナリズムそのものは、良いものでも悪いものでもなく、いわば自然なものといえます。

その一方で、全体の秩序を生み出す意志と能力をもつ国がないなかで、反グローバリズムで一致するナショナリスト連合が主流となれば、ナワバリ争いがこれまで以上に激化することも確かといえます。今後、勢力圏の奪い合いにとどまらない「紛争なき発展の余地」を見つけ出せるかどうかは、人間が19世紀から多少なりとも進歩したのか否かを見極める試金石になるといえるでしょう。