記事

ドローンを追跡・捕獲するドローン、今夏にも実用化へ

[21日 ロイター] - ドローン(無人機)がより安くより強力になり、手軽な武器として使われるリスクが高まる中、飛行するドローンを追跡して捕獲し、さらには安全に撤去するシステムの開発が急がれている。

過激派組織「イスラム国」(IS)がドローンでイラクに爆弾を落としたというニュースは、ドローン業界に衝撃をもたらした。だが、危険は戦闘地域だけにあるのではない。数万人のスポーツファンが集まる屋外競技場は、テロリストにとって絶好のターゲットだ。

米カリフォルニア州を拠点とするエアスペース・システムズの共同設立者で最高経営責任者(CEO)のジャズ・バンガ氏は、「ドローンの荷物運搬能力、飛行スピード、飛行時間の長さは、ドローンを巡航ミサイルにした」と指摘。同社を初め、現在少なくとも世界で70社がドローンを追跡し、撃退する技術の開発に取り組んでいる。

主要な課題の1つは、ドローンを撃ち落すだけでは不十分という点だ。機体の残骸が下にいる人を負傷させたり、ドローンが生物・化学兵器を積んでいたりする可能性もあるからだ。

同社は、ターゲットのドローンを網で捕獲し、地面に運ぶ解決策を開発。早ければ今年の夏にも、実用化される見通しで、米大リーグのメッツを含む複数の大型スタジアムのオーナーらが興味を示しているという。

あわせて読みたい

「ドローン」の記事一覧へ

トピックス

ランキング

  1. 1

    本厚木が1位 住みたい街は本当か

    中川寛子

  2. 2

    GoTo見直し 協力体制みえず幻滅

    中村ゆきつぐ

  3. 3

    バイキングで疑惑報道の社長怒り

    SmartFLASH

  4. 4

    赤旗は佐藤優氏批判する資格なし

    鈴木宗男

  5. 5

    新井浩文が語った「性的武勇伝」

    文春オンライン

  6. 6

    よしのり氏「皇女」案に危機感

    小林よしのり

  7. 7

    意見広告は嘘でも許容されるのか

    島田範正

  8. 8

    集団免疫 日本が目指すのは無謀

    ニッセイ基礎研究所

  9. 9

    よしのり氏 コロナの正体見たり

    小林よしのり

  10. 10

    慶應7年生に?二階堂ふみの卒業は

    文春オンライン

ランキング一覧

ログイン

ログインするアカウントをお選びください。
以下のいずれかのアカウントでBLOGOSにログインすることができます。

コメントを書き込むには FacebookID、TwitterID のいずれかで認証を行う必要があります。

※livedoorIDでログインした場合、ご利用できるのはフォロー機能、マイページ機能、支持するボタンのみとなります。