最近また暑くなったり、急に雨が降ったりと不穏な天候が続く大阪ですがいかがお過ごしでしょうか。
多くのペタ、コメントありがとうございました。
ご質問に関しては、近日中にお答えいたします。
不穏と言えば、紳助氏の突然の引退宣言。
よほどのウラ事情があるのでしょうか。
司会のトークは一流でしたが、それはあくまで仕事だから。
プライベートはまた別でしょう。
でも引退しても悠々自適なんでしょうね。
まあ、いいや。
『 出産時の指針逸脱が多発 促進剤投与や蘇生処置
出産で赤ちゃんが重い脳性まひになった場合に、過失の有無にかかわらず補償金が支払われる「産科医療補償制度」を運営する日本医療機能評価機構は２２日、再発防止に向けて初めてまとめた報告書を公表。学会の指針を逸脱した陣痛促進剤の過剰投与や、心肺蘇生処置が不十分だった例が相次いでいたとして、関係学会や医療機関に注意喚起した。
制度は２００９年に始まり、機構はこれまでに２０８件を審査、うち１９２件の補償が決まった。
報告書は、原因の分析が終わった１３都府県の１５件についてどんな問題があったかを分析した。
陣痛促進剤を使用したのは１５件中６件で、投与の量が日本産科婦人科学会が定めた指針より多かったり、投与の間隔が短かったりした。報告書は「投与が直接脳性まひ発症の原因になったものではない」とする一方「過剰な陣痛などを引き起こした可能性を否定できない事例がある」と指摘した。
新生児の蘇生では「蘇生方法が不十分」「必要な器具や酸素が常備されていない」「蘇生できる医療関係者が不在」など７件で問題があった。胎児の異変を察知する心拍数モニタリングが十分でなかった例も８件あった。
再発防止委員会の池ノ上克（いけのうえ・つよむ）委員長（宮崎大病院長）は「一部ではあるが、極めて基本的なことが守られていなかった。それ自体が脳障害につながったとは言えないが、産科医療の質向上のために、指針順守の徹底などを求めたい」と話した。 』
前回と似たような内容の記事ですが、過去の事例において様々な角度からの分析は必要です。
その分析結果をどのように活かしていくのかということが、もっとも重要であることは言うまでもありません。
同じ過ちを繰り返さないためにやるべきことを考えていくと。
＜ 新生児の蘇生では「蘇生方法が不十分」「必要な器具や酸素が常備されていない」「蘇生できる医療関係者が不在」など７件で問題があった。胎児の異変を察知する心拍数モニタリングが十分でなかった例も８件あった。
蘇生方法が不十分なのであれば、十分にするのはどうすればいいのか。
→ 蘇生法に長けた新生児科医が各医療機関をまわって指導していくような制度を立ち上げる。
現時点では基幹病院で定期的な蘇生講習が行われており、それにまわりの病院の医療関係者が自主的に参加してレベルを向上、維持していくという方法がある。
実際には、なかなか件数も少なく参加の都合がつかない場合もあったりする。
蘇生できる医療関係者が不在であれば、どうすればいいのか。
→ 医師（産婦人科医、小児科医）だけで全てを補うには物理的マンパワー的に不可能な病院もあったりするので、やはり助産師さんなどの分娩を介助する立場の人全員が、きちんとした新生児蘇生法を身に付ける必要がある。
まあ当院では私がやってますが、なかには小児科医がいない産院もあるでしょうし、そういう病院に先ほどと同じく蘇生法に長けた新生児科医が各医療機関をまわって指導していくような制度を立ち上げる。
心拍数モニタリングが十分でない場合は、どうするのか。
→ ただ単に機器が不足しているだけなのか、もしくはモニターを監視、対応する人員が不足しているのか、もしくはそういうモニタリングの認識がないのか。
で、これらを具現化するために必要な人員と費用を算出し、そこで具体的にどうするかを議論して初めて一歩前に進むのではないかと思う。
各医療機関に任せっきりではダメ、というか任せっきりにされてもどうしようもない病院というのは実際多数あると思うから。
もう少し詰めていって欲しいと思います・・・
多くのペタ、コメントありがとうございました。
ご質問に関しては、近日中にお答えいたします。
不穏と言えば、紳助氏の突然の引退宣言。
よほどのウラ事情があるのでしょうか。
司会のトークは一流でしたが、それはあくまで仕事だから。
プライベートはまた別でしょう。
でも引退しても悠々自適なんでしょうね。
まあ、いいや。
『 出産時の指針逸脱が多発 促進剤投与や蘇生処置
出産で赤ちゃんが重い脳性まひになった場合に、過失の有無にかかわらず補償金が支払われる「産科医療補償制度」を運営する日本医療機能評価機構は２２日、再発防止に向けて初めてまとめた報告書を公表。学会の指針を逸脱した陣痛促進剤の過剰投与や、心肺蘇生処置が不十分だった例が相次いでいたとして、関係学会や医療機関に注意喚起した。
制度は２００９年に始まり、機構はこれまでに２０８件を審査、うち１９２件の補償が決まった。
報告書は、原因の分析が終わった１３都府県の１５件についてどんな問題があったかを分析した。
陣痛促進剤を使用したのは１５件中６件で、投与の量が日本産科婦人科学会が定めた指針より多かったり、投与の間隔が短かったりした。報告書は「投与が直接脳性まひ発症の原因になったものではない」とする一方「過剰な陣痛などを引き起こした可能性を否定できない事例がある」と指摘した。
新生児の蘇生では「蘇生方法が不十分」「必要な器具や酸素が常備されていない」「蘇生できる医療関係者が不在」など７件で問題があった。胎児の異変を察知する心拍数モニタリングが十分でなかった例も８件あった。
再発防止委員会の池ノ上克（いけのうえ・つよむ）委員長（宮崎大病院長）は「一部ではあるが、極めて基本的なことが守られていなかった。それ自体が脳障害につながったとは言えないが、産科医療の質向上のために、指針順守の徹底などを求めたい」と話した。 』
前回と似たような内容の記事ですが、過去の事例において様々な角度からの分析は必要です。
その分析結果をどのように活かしていくのかということが、もっとも重要であることは言うまでもありません。
同じ過ちを繰り返さないためにやるべきことを考えていくと。
＜ 新生児の蘇生では「蘇生方法が不十分」「必要な器具や酸素が常備されていない」「蘇生できる医療関係者が不在」など７件で問題があった。胎児の異変を察知する心拍数モニタリングが十分でなかった例も８件あった。
蘇生方法が不十分なのであれば、十分にするのはどうすればいいのか。
→ 蘇生法に長けた新生児科医が各医療機関をまわって指導していくような制度を立ち上げる。
現時点では基幹病院で定期的な蘇生講習が行われており、それにまわりの病院の医療関係者が自主的に参加してレベルを向上、維持していくという方法がある。
実際には、なかなか件数も少なく参加の都合がつかない場合もあったりする。
蘇生できる医療関係者が不在であれば、どうすればいいのか。
→ 医師（産婦人科医、小児科医）だけで全てを補うには物理的マンパワー的に不可能な病院もあったりするので、やはり助産師さんなどの分娩を介助する立場の人全員が、きちんとした新生児蘇生法を身に付ける必要がある。
まあ当院では私がやってますが、なかには小児科医がいない産院もあるでしょうし、そういう病院に先ほどと同じく蘇生法に長けた新生児科医が各医療機関をまわって指導していくような制度を立ち上げる。
心拍数モニタリングが十分でない場合は、どうするのか。
→ ただ単に機器が不足しているだけなのか、もしくはモニターを監視、対応する人員が不足しているのか、もしくはそういうモニタリングの認識がないのか。
で、これらを具現化するために必要な人員と費用を算出し、そこで具体的にどうするかを議論して初めて一歩前に進むのではないかと思う。
各医療機関に任せっきりではダメ、というか任せっきりにされてもどうしようもない病院というのは実際多数あると思うから。
もう少し詰めていって欲しいと思います・・・
