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トヨタ、パワートレイン刷新 21年には販売車両60%以上に搭載

[東京 6日 ロイター] - トヨタ自動車<7203.T>は6日、エンジン、トランスミッション、ハイブリッド(HV)システムを一新した新型パワートレインを発表した。動力性能を従来から約10%、燃費を約20%向上させた。

来年発売の新型車から順次採用し、搭載車両を2021年までに日本、米国、欧州、中国での同社単独の年間販売台数の60%以上に増やす計画。

これにより二酸化炭素(CO2)排出量は2015年比15%以上の削減を見込む。

地球温暖化を招くCO2の削減に向けてトヨタは昨秋、50年には新車のCO2排出量を10年比で90%低減し、新車販売のほとんどをHV車やプラグインハイブリッド車(PHV)、電気自動車(EV)などの電動化車両とする一方、ディーゼル車やガソリン車はほぼゼロにするなどの目標を掲げた。目標達成のため、電動化車両技術の開発人員も21年までに約3割増やす計画だ。

今年4月に発足した社内カンパニーの1つ、パワートレインカンパニーのプレジデントを務める水島寿之専務役員は同日の説明会で、CO2排出量削減は「一刻の猶予も許されない」と指摘、パワートレインの技術開発は「確実、着実、現実的で実行効果が期待される」と述べた。

同カンパニーのバイスプレジデント、岸宏尚常務役員は、今回開発したエンジンやトランスミッション、HVシステムを組み合わせ、「19機種37バリエーションを21年までの5年間で一気に導入する」と説明、21年の目標である新車の60%以上への搭載拡大に向けて「年間100万台規模で世界各地域へ展開していく」と語った。

今後、各国・地域で強化される環境規制に対応するため、トヨタはEVの投入も急いでいるが、水島氏は記者団に対し、25年時点でのトヨタの世界販売に占めるHV車の比率も現在の10%程度から倍の「20%くらいにまで持っていかないと規制対応できない」との見解を示した。

*内容を追加しました。

(白木真紀 編集:内田慎一)

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