世論調査の間違い

今回のアメリカ大統領選挙も、６月２３日のイギリスのEU離脱国民投票も、事前（イギリスは投票日当日の出口調査結果も）調査の数字と結果は異なりました。

一つ言えるのは（イギリスはオンライン調査のため一概にはアメリカと比較しにくい）、調査結果の生数字だけが一人歩きして、単純比較して調査が間違いと決めつけるのにもちょっと無理があります。

アメリカの調査会社のフェイスシートはもとより、膨大ともいえる世論の縮図のデータの作り方はおそらく群を抜いています。

しかし、ご承知のように、選挙は必ずしも過去のデータの集積通りの結果にもならない代わりに、そもそも電話調査（一部にハイブリッド調査、オンライン調査や携帯電話調査が加味されているとしても）の限界があるわけです。

日本でも大手のマスコミや私たち選挙プロは、生数字をそのまま情勢として受け入れるわけではないのです。

我が国に限っていえば、大体、今時、固定電話に昼間から調査に出る人たちは、必ずしも世論の縮図になっていないことは明らかでしょう。

まず第一に若者を中心とした”携帯電話層”の人たちの声は反映されませんから。

同じようにアメリカでも世論調査自体はどんなに正確を期しても、実態とのギャップが出る可能性は排除できないわけです。

しかし、同時に生数字だけでなく、そうそうたる米国内のマスコミ人もヒラリー優勢と解説してました。

長くなるので簡潔に申し上げると、生数字に過去のデータをいくら加味しても、国民の流動的要素に追いつていけなかったこともその要因と思われます、ビッグデータといってもそれは過去の集積に過ぎません。

選挙は歴史です。

前回と同じことは２度と起こらない！と思った方がいいということを常に念じつつ、いつもドキドキしながら私たちも調査結果を見、分析しているわけです。