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インタビュー:OPEC、50─60ドルで安定狙う=米調査会社

[ニューヨーク 4日 ロイター] - エネルギー関連の米調査会社PIRAは、石油輸出国機構(OPEC)が原油価格をバレル当たり50─60ドルの水準に持続的に安定させることを目指しているとの見方を示した。

PIRAの創業者で会長を務めるゲリー・ロス氏がロイターのインタビューに応じた。

OPECが先週、8年ぶりの減産で合意して以降、米WTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)先物<CLc1>は約4ドル(9%)高のバレル当たり48ドル程度まで回復した。

ロス氏は「ターゲットとする価格水準がなければ、市場を管理することはない」と指摘。「OPECは慎重で、米シェール業者への影響を見極めたい考えだ。だが価格への野心は時間とともに上がるだけで、下がることはない」と述べた。

また原油高は米シェール業者の生産拡大を促すことから、OPECにとっては自滅的との見方には否定的な考えを表明。「必ずしもシェールオイルに今にも圧倒される状況にはない」とし、「OPECは非OPEC産油国からの供給が減る冬場にかけて行動しようとしており、タイミングは計算し尽くされている」とした。

北半球で冬季にエネルギー需要がピークに達する時期は、価格引き上げに向けた機会をOPECに提供するという。

ロス氏は、シェール業者が新たに生産を稼動するには4─6カ月を要するとし、気温の下がる冬場に活動ができない地域はさらに長い時間がかかると指摘。過去2年に数千人規模の人員削減を行なっているシェール業者は、生産拡大に時間がかかるとともに、コストも急激に上昇するだろうと述べた。シェール業者のコスト増大は、OPECの減産決定の要因の1つだった可能性があるとした。OPECは変動コストがシェール業者よりも少なく、原油高の恩恵を受けやすいという。

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