矢野経済研究所は7月26日、ガーデニング市場に関する調査結果を発表した。調査は植物取扱企業やガーデニング資材取扱企業などを対象に、2月から6月にかけて実施された。
発表によると、2015年度の国内のガーデニング市場規模は、前年度比0.8％増の2,250億円だった。2013年度の市場規模は春先の天候不順などで前年度を下回ったものの、2014年度と2015年度は家庭菜園が市場をけん引した。
最近ではシニア層のみならず、中高年層や若年層でも農業に対する関心が高まっており、都市部を中心に市民農園や貸し農園の開園が増えている。また、政府は市民農園を増やすため、都市部の遊休農地を市民農園として貸した場合の相続税の納税猶予を検討しているほか、生産緑地の所有者が農園として貸す場合も、納税猶予の対象にする方向で制度の整備を進めていると指摘。こうした政策の後押しも加わって、2016年度のガーデニング市場規模は家庭菜園が市場をけん引するかたちで拡大し、前年度比0.2％増の2,255億円で推移すると予想している。
シニア層はガーデニングへの支出も積極的だ。総合マーケティング支援を行う株式会社ネオマーケティングは、全国の20歳から69歳の男女2,000人を対象に「ライフスタイル」をテーマに調査を実施した。調査期間は5月13日から16日にかけて。
それによると、積極的にお金をかけたいと思うものを複数回答で聞いたところ、7.8％の人が「園芸・家庭菜園・ガーデニング」と回答した。年代別でみると60代では18.5％の人が「園芸・家庭菜園・ガーデニング」と回答し、「国内旅行」（58.3％）、「家族や友人との外出・外食」（37.0％）、「海外旅行」（26.0％）に次いで4位にランクインした。
最近ではベランダ菜園や室内でも栽培できるキットが販売されており、初心者でも手軽に家庭菜園を始められる。団塊世代が定年を迎えたことでリタイア人口も大幅に増加しており、余暇を楽しむシニア層を中心にガーデニング市場は堅調に推移しそうだ。
