中東君主国と「生前退位」問題 - 村上拓哉

　生前退位の意向を天皇が伝えたという報道は、日本全体を大きく揺るがした。既に指摘されているように、現行の皇室典範において皇位の継承は天皇が崩御したときと定められており、天皇の生前退位を実現させるのであれば少なくともこれについて定めている第四条の改正が必須となる。

　宮内庁はこうした報道を否定するとともに、天皇の生前退位そのものを認めない方針を示している。その理由として、退位後の上皇や法皇の存在が弊害を生むおそれがある、本人の意思に基づかない退位があり得る、天皇が恣意的に退位する可能性もあることを過去に国会の場で挙げており、生前退位を認めることで天皇の地位が不安定化することを懸念していると伝えられている。

　こうした懸念は、諸外国の君主国家の事例を見ていくと、必ずしも見当外れのものとはいえないだろう。中東地域には現代においても君主制の国家が8カ国存在するが、君主の地位を巡る紛争は数多く起こってきた。国によっては病気などの理由により君主が職務の遂行をできなくなった場合には王位の継承が認められている場合があり、生前退位が制度上完全に制限されているわけではない。

　しかし、それは生前退位が制度化されているということを意味しておらず、依然として君主の地位は終身であることが前提になっている。そのため、中東地域では君主は統治者として政治的な権力と一体化していることもあって、権力闘争によって既存の法制度や政治的慣習を超越する形で王位の継承が行われてきたという事例も少なくない。日本と中東では歴史や文化、社会が大きく異なるため、単純な比較はできないが、天皇の生前退位を巡る問題について議論を整理するためにも、中東の君主国の事例をいくつか紹介をしてみよう。

望まざる退位と宮廷クーデターの懸念

　生前退位を認めることに関する最大の問題は、本人の意思に基づかない退位がありうることであろう。中東においても、王位継承権のある他の王族が君主を追い落とす宮廷クーデターの事例は枚挙に暇がない。例えば、オマーンの現国王であるカーブースは、1970年に英国の支援を受けて父であるサイード国王を追放して王位の座に就いた。カタルでは、先代にあたるハマドは1995年に、先々代にあたるハリーファは1972年に、いずれも君主が国外で不在の間にクーデターを起こし、王位を奪っている。

　アラブ首長国連邦(UAE)を構成するシャルジャ首長国では、1965年、1972年、1987年と連続して宮廷クーデターが起き、サクル前首長が従兄弟にあたるハーリド首長に対して起こした1972年のクーデターでは、ハーリド首長が殺害されるという事態に至っている。もっとも、連邦政府はこのクーデターを認めず、軍事力を持ってこれを鎮圧させ、サクルは8年間刑務所に収監されることになった。新たな首長にはハーリドの弟のスルターンが就き、現在までその地位を維持している。

こうした宮廷クーデターは、国内外の支持を得て早期に終息する場合もあるが、国家を二分し、外国の介入を招くことにより問題を複雑化させることもある。サウジアラビアでは1950年代から60年代にかけて、兄弟であるサウード国王とファイサル皇太子との間での紛争が顕在化し、大きな問題となった。

　サウードは放漫な財政政策や私生活の乱れを諸王族から非難され、首相の座とともに政治的な実権をファイサルに委譲することを余儀なくされた。その後、サウードは改革派王族と結託し、勢力を回復させて首相の座を取り戻したり、国王親衛隊を動員してファイサル派と一触即発の事態をも作り出したりしたものの、最終的に主要王族や部族、聖職者、改革派勢力はファイサル支持で一致し、サウードを国王の座から強制的に退位させた。だが、退位したサウードは当時サウジアラビアと対立していたエジプトに移り、自分の退位はファイサルの陰謀であるとして、自身の君主としての正統性を主張し続けた。

　興味深いことに、ここで挙げた事例はシャルジャを除いていずれも皇太子(あるいは事実上の後継者)が主導したクーデターである。すなわち、将来的に君主の座に就くことが約束されているにも関わらず、現君主の追い落としを主導していることになる。これは、宮廷クーデターが王位を巡る権力闘争を理由として発生するだけでなく、現君主の資質が問われる場合にも発生するということを意味しよう。

　日本では、天皇の地位は象徴であって、国政に関する権能を有しないことが憲法上規定されているため、権力を目的にした生前退位の強制が行われることは想像しがたい。しかし、政治的な理由によって天皇の資質が問題視され、生前退位が強制される可能性はゼロとは言えないだろう。サウジアラビアの例が示しているように、君主としての資質が問題視され、その理由が多くの者に支持される場合は、君主に退位を迫ること自体が正当化されうるからである。

　もっとも、こうした非常事態においては軍の動員などの非常手段が行使されるのが常であり、制度で生前退位を禁止しておくことが宮廷クーデターを防ぐ抑止力になりうるのかは別に検討する必要があろう。