サンデー毎日2016年6月5日号にて『丸山ワクチンはやはり「がん患者」に光明』という記事が掲載された。ジャーナリストの森省歩（もり・せいほ）氏による。プロフィールによると、もともとは政界ものに定評があり、2012年に自身が大腸がんの手術を受けて以降は医療ものも手掛けているそうである。週刊文春に『乳製品をやめたらがんが治った』という記事や、文藝春秋に『川島なお美氏さんはもっと生きられた』という近藤誠氏のインタビュー記事を書いている。
森氏は2012年にstage IIIAの大腸がんと診断され、手術後に再発予防のための経口抗がん剤の服用を勧められるも辞退し、丸山ワクチンを選択したそうである。stage IIIの大腸がんの術後補助化学療法は現在の標準的な治療法である。大雑把には、術後補助化学療法によって再発やがんによる死亡を３分の１から４分の１減らすことができる*1。おおむね、日本の大腸がんの術後成績は海外と比較すれば良好でstage IIIAだと５年生存率は７０％ぐらいである。術後補助化学療法をしなくても100人中70人ぐらいは再発しないところに、術後補助化学療法を加えることで１00人中75～80人が再発しないようにになる、という感じである。
「抗がん剤を使わないと高い確率で死ぬ」というならともかく、大腸がん術後補助化学療法であれば、副作用とのトレードオフを考えて治療を受けないという選択肢もありだ*2。丸山ワクチンが大腸がんに効くというエビデンスは皆無と言ってよいが、それでも害はなさそうで、かつ、比較的安価であるので、丸山ワクチンを受けるのも悪くない。というわけで、森氏自身の治療法の選択に異論を唱えたいわけではない。丸山ワクチンの歴史的経緯や効果についての補足である。
効果の証明されていない治療法を受けられないことは理不尽なのか
森氏は、日本医科大学の丸山ワクチン外来を受診するが、患者本人が受診したことを受付係に驚かれる。
聞けば、患者本人が手続きのために来院するケースは少なく、実際にやって来るののはほとんどが患者の家族や身内などの代理人なのだという。私はこの事実にハッとさせられるとともに、あらためて丸山ワクチンを取り巻く現状の厳しさを痛感させられた。
一言で言えば、手術、放射線、抗がん剤などの標準がん治療をやり尽くし、歩くこともままならない打つ手なしの最末期にならない限り、事実上、がん治療医は丸山ワクチンの使用を認めようともせず、患者やその家族らも使用したい旨を医師に言い出せない、という悲しい現実が、いまだに存在しているのである。
言うまでもなく、治療選択の決定権は患者にある。にもかかわらず、このような理不尽な状況がなぜ続いているのか。その構造的理由を知るには、丸山ワクチンをめぐる「受難の歴史」に迫る必要がある。
現時点では、丸山ワクチンががんに効くというエビデンスはない。にも関わらず、有償治験薬という例外的な制度によって使用可能である。代替医療としては優遇されているほうである。治療選択の決定権は患者にあるので、丸山ワクチンを使用してくれる医師を選ぶ自由はある。しかしながら、標準的医療を行っている医師が同時にエビデンスのない治療法も併せて行ってくれないからといって、理不尽であるとは私は思わない。丸山ワクチンを併用してくれる医師もいるだろうが、書類書きや薬剤の管理という手間を好意で負担してくれているのである。
丸山ワクチンが使いづらい状況が理不尽である言うなら、他の代替医療、たとえば、細胞免疫療法や高濃度ビタミンC療法が使いづらい状況も理不尽であるというのだろうか。これらの治療を他の医療機関で受けるのは患者の自由である。基幹病院でこうした治療を受けられない状況が続いている理由は単純である。効果が証明されていないからである。
森氏は、丸山ワクチンによって「利権が脅やかされる」ことを恐れた「厚生省ムラ」との闘争の歴史が影響していると考えているようだ。1970年台から1980年台にかけては、もしかしたらそういうこともあったかもしれないが、現在ではそんな昔のことは無関係である。
最初の障壁は、患者が丸山ワクチンの６文字を口にした瞬間に立ち現れる。おそらくは厚生省ムラとの闘争の過去が暗い影を落としているのだろう。標準治療の現場では主治医から次のように冷たく突き放されるケースも少なくない。
「あんなもの、『ただの水』なんだから、効くはずがない。どうしてもやりたいと言うのなら、ウチの病院ではもう診ない」
患者さんに対する言い方や態度に問題はあるだろうが、こういう医師は「高濃度ビタミンC療法を受けたい」と言っても、同じ反応をするであろう。「厚生省ムラとの闘争」ではなく、エビデンスの有無の問題である。
